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取材メモ EV化に向け研究開発を重視

2017年12月07日

ゴムタイムス社


 10月に開催された住友理工の事業説明会で、松井社長は電気自動車(EV)がグローバルで加速するなかで、同社のEV化の考え方について述べていた。
 EV化の対応として、ダイムラー社が昨年のパリモーターショー2016で発表した中・長期戦略「CASE」を例に挙げた。
 このCASEは、Cのコネクティビティ(接続性)、Aのオートノマス(自動運転)、Sのシェアード(共有)、Eのエレクトリックモビリティ(電動化)の4つのキーワードの頭文字を取ったもので、松井社長は「CやA、そしてSについては、現状の自動車のなかで対応ができる。EのEV化は自動車自体が変わってくるため、新しく対応を強化していかなくてはいけない」と述べていた。
 そのため、同社の17年下期研究開発の重点テーマでは、EVと内燃機関用を合わせると、約6割以上が自動車関連となっている。自動車関連への半分以上を占める研究開発で、同社がEV化の対応に注力していることがうかがえる。

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