ゴムタイムス社 ダイキン、ダイセルと協創加速 ２０２０年は２商品を開発 2021年3月15日 12時 ダイキン工業は３月10日、同社とダイセルが、両社の長年にわたる信頼関係に基づく、それぞれの専門分野での強みを生かした協創活動を加速させると発表した。 同社とダイセルは、約20年前に、生産現場におけるプロセス・イノベーションを図る「ダイセル式生産革新手法」を同社の化学プラントに導入して以来、技術交流……
ゴムタイムス社 ダイセル人事 （４月１日付） 2021年2月18日 15時 ◇ダイセル 〈役員等の異動〉 （４月１日付） ▽兼ＣＰＩカンパニー担当、取締役常務執行役員事業創出本部長、知的財産センター担当（品質監査室担当）高部昭久
ゴムタイムス社 車不振でエンプラは減収減益 ダイセルの４～12月期 2021年2月9日 12時 ダイセルの21年３月期第３四半期連結決算は売上高は２８１３億５９００万円で前年同期比10・０％減、営業利益は１８７億２６００万円で同17・３％減、経常利益は２０２億２３００万円で同16・７％減、四半期純利益は１１２億３４００万円で同１４１・７％増となった。 セグメント別にみると、エンジニアリングプラス……
ゴムタイムス社 エアバッグ関連の生産拠点 ダイセル、インドに新設 2021年1月14日 13時 ダイセルは１月12日、インドにおける自動車エアバッグ用インフレータの需要拡大に伴い、同国内に新たに生産拠点を設置することを決定したと発表した。インド南部、タミル・ナドゥ州ワンハブチェンナイ工業団地に建設し、２０２３年12月の稼働開始を目指す。 同社は、インド自動車市場の成長や安全規制強化に呼応し、……
ゴムタイムス社 酢酸セルロース微粒子を開発 ダイセル、製品化進める 2020年10月9日 10時 ダイセルは10月５日、環境に優しく柔らかい触感を持つ酢酸セルロース真球微粒子「ＢＥＬＬＯＣＥＡ」を開発したと発表した。主に化粧品向けの素材として、製品化を進めていく。 ＢＥＬＬＯＣＥＡは真球状の微粒子で、同社の長年の主力製品である酢酸セルロースを同社独自の技術で加工している。酢酸セルロースは天然……
ゴムタイムス社 ダイセルと三和商会が提携 生分解性成型材料を共同開発 2020年8月4日 18時 ダイセルは８月３日、同社と三和商会が、ダイセルの生分解性バイオマスプラスチック「酢酸セルロース」をベースとした成型材料「ＮＥＱＡＳ® ＯＣＥＡＮ」を開発したと発表した。 同製品は従来の生分解性材料よりも優れた物性、成型性を有しており、食品容器および包装資材向けを中心に用途の開拓を進めていく。 ……
ゴムタイムス社 ダイセルの４～６月期 車不振でエンプラは３割減益 2020年8月4日 13時 ダイセルの21年３月期第１四半期連結決算は売上高は８２９億１３００万円で前年同期比20・２％減、営業利益は30億９４００万円で同66・３％減、経常利益は38億７４００万円で同59・２％減、四半期純利益は６億３５００万円で同88・１％減となった。 セグメント別にみると、エンジニアリングプラスチック事業の売上高……
ゴムタイムス社 ポリプラを完全子会社化 ダイセル、新事業開発加速へ 2020年7月27日 10時 ダイセルは７月20日、連結子会社であるポリプラスチックスを完全子会社化したと発表した。同社はポリプラスチックスの発行済株式のうち、米化学大手のセラニーズが子会社を通じて保有する全株式（45％）を約１６８５億円を投じて取得する契約を締結。ポリプラスチックスの完全子会社化により、新事業の開発や導入などを……
ゴムタイムス社 長期ビジョンと新中期策定 ダイセル、持続可能な社会へ 2020年6月11日 17時 ダイセルは６月８日、第４次となる長期ビジョン「ＤＡＩＣＥＬ ＶＩＳＩＯＮ４．０」と、それに基づく新しい中期戦略「Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅ ２０２５」を策定した。 同社は１００周年を迎えた昨年来、議論を重ねながら激動する世界情勢を踏まえ、よりスピード感のあるフレキシブルな会社に変わっていくために基本……
ゴムタイムス社 抗ウイルス機能を新たに付与 ダイセル、保護フィルム開発 2020年6月8日 10時 ダイセルは６月４日、従来の抗菌機能に加え、抗ウイルス機能を有する新たなタッチパネル用保護フィルムを開発したと発表した。 新製品は、同社製品の特長である高い視認性や、ペーパーライクな書き心地の良さなどはそのままに、銀系化合物を配合することで、インフルエンザに代表されるエンベロープを有するウイルス……
ゴムタイムス社 ダイセル、化学技術賞を受賞 ウェハーレンズ開発と製品化 2020年6月3日 13時 ダイセルは６月１日、同社の「硬化性樹脂によるウェハーレンズの開発と製品化」が、近畿化学協会の２０１９年度「第72回化学技術賞」を受賞したと発表した。 化学技術賞は、化学に関する研究および技術で、工業化・製品化に対して顕著な業績があると認められた45歳未満の研究者・技術者に贈られる。 「硬化性樹脂に……
ゴムタイムス社 グループ企業３社を再編 ダイセル、７月１日付で 2020年5月18日 11時 ダイセルは５月14日、グループ企業を７月１日付で再編し、一部事業の所管を変更すると発表した。 対象会社はダイセルファインケム、ダイセルポリマー、ダイセルバリューコーティングの３社。 上記グループ企業３社の販売部門を、ダイセルファインケムを承継会社とした新会社「ダイセルミライズ」に統合する。ダイセ……
ゴムタイムス社 植物由来新素材を開発へ ダイセルとＢＩＰＣが共同で 2020年5月13日 10時 ダイセルは５月11日、同社のセルロース由来バイオプラスチックと事業革新パートナーズ（ＢＩＰＣ）のヘミセルロース由来バイオプラスチックを組み合わせた新たな植物由来プラスチックの開発を、ＢＩＰＣと共同で開始したと発表した。 ダイセルは、植物由来セルロースを原料とする酢酸セルロースなどのセルロース由来……
ゴムタイムス社 ダイセル 薬剤送達技術を提供 新コロ向けワクチン開発に 2020年3月17日 17時 ダイセルは３月13日、大阪大学とアンジェスによる新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ―19）向けＤＮＡワクチンの共同開発に、同社の細胞内へ薬剤を送達する新規投与デバイス「アクトランザラボ」技術を提供すると発表した。 この技術は、火薬を駆動力として、針を用いることなく薬液を特定の組織内に送達する技術で……
ゴムタイムス社 原料各社 コロナ対策に本腰 検査キットや試薬の開発急ぐ 2020年3月5日 13時 新型コロナウイルスの感染拡大に沈静化が見えない中、原料メーカー各社が新型コロナウイルスの検査キットや検出試薬などの開発を加速し、感染拡大防止や原因究明に向けた動きを本格化させている。 デンカは、２月13日に連結子会社のデンカ生研が新型コロナウイルスの抗原をイムノクロマト法により一般の医療施設でも……
ゴムタイムス社 新型コロナの検査用試薬提供 ダイセルの米グループ会社 2020年2月27日 15時 ダイセルは２月21日、同社のグループ会社で分子生物学ツール開発をリードしてきた米国のアーバーバイオサイエンス社（以下「アーバー社」）が、新型コロナウイルス（ＳＡＲＳ―ＣｏＶ―２）の配列検査用試薬「ｍｙＢａｉｔｓ Ｅｘｐｅｒｔ ２０１９－ｎＣｏＶ」をリリースし、２月12日より、新型コロナウイルス研究者へ……
ゴムタイムス社 ＷＩＰＯ・ＧＲＥＥＮに登録 ダイセル、繊維強化樹脂が 2020年2月19日 15時 ダイセルは２月17日、同社のグループ会社であるダイセルポリマーが保有するセルロースを用いたプラスチックに関する特許「繊維強化樹脂組成物（特許番号５９３８２９９）」が、国際連合機関の「世界知的所有権機関（ＷＩＰＯ）」が運営する環境関連技術交流の枠組み「ＷＩＰＯ・ＧＲＥＥＮ」に１月23日付で登録されたと……
ゴムタイムス社 海洋での生分解性２倍向上 ダイセル 新酢酸セルロース 2020年1月29日 15時 ダイセルは１月27日、環境にやさしい天然由来のプラスチック「酢酸セルロース」の海洋での生分解性を従来の２倍に向上させ、環境により配慮した新製品を開発したと発表した。 酢酸セルロースは、植物由来の「セルロース」と自然界に存在する「酢酸」を原料として製造される、生分解性を持った環境にやさしい素材。使……
ゴムタイムス社 新社長に小河専務 ダイセル、６月に就任へ 2019年5月14日 16時 ダイセルは５月９日、小河義美取締役・専務執行役員が６月21日付で代表取締役社長・社長執行役員に就任する異動を内定したと発表した。 札場操代表取締役社長・社長執行役員は取締役会長に、杉本幸太郎常務執行役員は代表取締役・常務執行役員に、福田眞澄代表取締役・専務執行役員は顧問に、それぞれ就任する。 小……
ゴムタイムス社 ダイセル、ゲノム企業買収 バイオ関連事業を強化 2019年1月17日 14時 ダイセルは１月１５日、同社グループ企業であるＣＴＩ社が米国のゲノミクス企業アーバーバイオサイエンス社を１月７日付で買収したと発表した。 同社は、２０１７年度から３ヵ年の中期経営計画「３Ｄ―Ⅲ」で、昨今のライフサイエンス領域の環境変化に伴い、キラル事業のリーディングポジションの維持に加え、新規領域……
ゴムタイムス社 豊田合成 ダイセルと協力関係強化・資本提携で合意 2017年5月19日 17時 豊田合成は５月19日、ダイセルと今後のビジネスにおける協力関係強化・資本提携で合意したと発表した。 自動車産業は、電気自動車・燃料電池車・自動運転の進展など大きな環境変化の中にあり、自動車部品についても将来を見据えた様々な変化・進化が求められている。 こうした状況に対応するため、両社は「安全性の……
