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タイヤ部門は3社が増益 タイヤ4社通期決算詳報

2019年03月01日

ゴムタイムス社

 ◆ブリヂストン
 ブリヂストンの18年12月期連結決算は、売上高は3兆6501億1100万円で前期比微増、営業利益は4027億3200万円で同4%減、経常利益は3811億3200万円で同5%減、当期純利益は2916億4200万円で同1%増となった。
 タイヤ販売は新車用が総じて好調で、特に北米、欧州、中国・アジア大洋州でトラック・バス用が2桁増となった。また、建設・鉱山車両用は超大型、大型とも前年比で伸長し、乗用車用の高インチも2桁の伸びを示した。
 中南米通貨安、多角化事業の再構築のための一時的費用により営業減益となった。
 営業利益の増減要因は、売値MIX数量他が67億円の増益要因となったが、販管費が200億円、為替が20億円、減価償却費が10億円の減益要因となり、合計163億円の減益となった。
 タイヤ部門は、売上高が3兆514億円で同1%増、営業利益は3939億円で同2%増。多角化部門は、売上高が6187億円で同1%減、営業利益は89億円で同72%減となった。
 地域別では、日本は売上高が1兆1705億円で同2%増、営業利益は1535億円で同4%減、米州は売上高が1兆7582億円で同1%減、営業利益は1778億円で同5%減、欧州・ロシア・中近東・アフリカは売上高が5961億円で同6%増、営業利益は110億円で同19%減、中国・アジア大洋州は売上高が6338億円で同2%減、営業利益は567億円で同10%減となった。
 19年12月期の業績予想は、売上高が3兆6900億円で前期比1%増、営業利益は4100億円で同2%増、経常利益は4000億円で同5%増、当期純利益は3000億円で同3%増を見込む。
 ◆住友ゴム工業
 住友ゴム工業の18年12月期連結決算は、売上収益は8942億4300万円で前期比2%増、事業利益は606億8100万円で同9%減、営業利益は571億5500万円で同15%減、当期利益は362億4600万円で同23%減となった。
 売上収益は増収となったが、主力のタイヤ事業の販売構成の悪化や、固定費、経費の増加等により事業利益は減益となった。
 事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、価格が38億円、原材料が30億円の増益要因となったが、固定費が38億円、数量・構成他が37億円、経費が34億円、為替が17億円、直接原価が13億の減益要因となり、差し引きマイナス71億円。これにスポーツ事業のプラス11億円、産業品他事業のマイナス3億円を加え、事業利益全体で63億円の減益となった。
 地域別では、日本の売上収益が4042億円で事業利益は264億円、アジアは売上収益が1678億円で事業利益は268億円、その他は売上収益が3223億円で事業利益は74億円。
 セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は7680億円で同2%増、事業利益は512億円で同12%減、スポーツ事業の売上収益は845億円で同3%増、事業利益は55億円で同26%増、産業品他事業の売上収益は418億円で同6%増、事業利益は40億円で同6%減となった。
 タイヤ事業のうち、国内新車用タイヤは、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販により販売数量が増加し、増収となった。
 国内新車用の売上収益は、低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売が増加し、売上収益は前期を上回った。
 国内市販用は、乗用車用低燃費タイヤ「エナセーブEC204」を発売し、高付加価値商品の拡販を推進したほか、ファルケンブランドで乗用車用新世代タイヤ「アゼニスFK510」シリーズを発売し拡販を進め、増収となった。
 海外新車用は欧米や新興国での納入拡大により増収。
 海外市販用は、欧州は好調に推移したが、中国での景気の減速、中近東での政情不安に伴う消費の低迷等により販売数量が減少し、売上収益が前期を下回った。
 19年12月期の業績予想は、売上収益が9200億円で前期比3%増、事業利益は560億円で同8%減、営業利益は540億円で同6%減、当期利益は340億円で同6%減を見込んでいる。
 ◆横浜ゴム
 横浜ゴムの18年12月期連結決算は、売上収益は6502億3900万円で前期比1%増、事業利益は592億5700万円で同2%増、営業利益は534億7800万円で同1%減、当期利益は356億2300万円で同11%減となった。
 売上収益と事業利益は過去最高となったものの、米国タイヤ生産子会社で減損損失を計上したことなどで営業利益と当期利益は減益となった。
 事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、価格/MIXで64億円、原料価格で7億円の増益要因があったのに対し、販売量が42億円、固定費が15億円、製造原価が8億円、為替差が1億円の減益要因となり、差し引き4億円の増益。これにATGのプラス9億円とMBのマイナス4億円、その他のプラス1億円を合わせて、事業利益全体では10億円の増益となった。
 セグメント別では、タイヤの売上収益は4548億円で同1%減、事業利益は423億円で同1%増、MBの売上収益は1178億円で同3%増、事業利益は74億円で同5%減、ATGの売上収益は687億円で8%増、事業利益は85億円で12%増、その他の売上収益は90億円で2%増、事業利益は11億円で8%減となった。
 タイヤ事業のうち、新車用タイヤは、国内では納入車種の切り替えや自然災害による自動車の生産調整の影響等により販売が低調で、海外は中国で自動車販売不振に伴う生産調整等が続き、国内、海外ともに売上収益は前期を下回った。
 市販用タイヤは、国内では冬用タイヤの販売が順調だったほか、高付加価値商品の拡販に努め、増収。海外では天候要因や一部新興国での通貨不安、米中貿易摩擦の影響による販売減少等により、

 

 

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