住友ゴムと関西大学の新技術　タイヤ内から周辺機器に給電

　住友ゴム工業は３月１日、関西大学との「タイヤ内発電技術」の実用化に向けた取り組みにおいて、新たな技術を発表した。

　同社は関西大学・谷弘詞教授と共同で、タイヤの内側に静電気を利用した発電デバイス（エナジーハーベスト）を取り付け、タイヤの回転によって電力を発生させる技術開発を行っている。
　このほど、摩擦帯電に係る構造と材料の最適化で発電電力を向上させ、さらに充電機能を追加することで、電池などのバッテリーを使用せず、タイヤ周辺に搭載するセンサーへの電源供給が可能となったという。

　今回の開発では、発電デバイスから電源制御回路へ充電し外部センサーへ給電・動作させるシステムを開発したという。検証テストでは、タイヤ速度５０ｋｍ／ｈで発電量８００μＷ以上を確認し、外部センサーを起動しＢＬＥ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ　Ｌｏｗ　Ｅｎｅｒｇｙ）の連続通信を実現させた。
　同社は、ＣＡＳＥ／ＭａａＳなどの自動車業界の変革に対応するためのタイヤ技術開発および周辺サービスのコンセプト「スマートタイヤコンセプト」を掲げ、さまざまな技術開発を行っている。その中でもタイヤを「センサー」としたソリューションサービスの提供を推進している。このタイヤ内発電技術は、タイヤセンシングの一番の課題であるセンサーデバイスの電池寿命を解決する手段であり、同社は、この実現によりタイヤセンシングの実用化を大きく前進させることができると考えている。

　なお、同テーマは２０１９年10月に国立研究開発法人科学技術振興機構の研究成果最適展開支援プログラム（Ａ―ＳＴＥＰ）シーズ育成タイプに採択され、同機構の支援を受けながら開発を進められている。

　同社は、今後も「タイヤがクルマとつながる、人とつながる、社会とつながる」をキーワードとして、安全・安心なモビリティ社会の実現に向けて住友ゴム独自の価値を提供し続けるとしている。