年表と写真でふりかえる １９４５―２００５
1954～1973 高度成長期
飛躍的な成長遂げる
年平均10％以上の経済成長を達成した高度成長期に、ゴム業界も飛躍的な成長を遂げた。59年には日本ゼオンが合成ゴムの生産を開始し、国産化がスタート。ゴム企業が国内各地に生産拠点を次々に建設したほか、65年にはブリヂストンが戦後初の海外工場をマレーシアに建設するなど、海外進出も始まった。また、タイヤメーカーがスノータイヤやスチールコードタイヤの生産を開始したことに見られるように、新製品の開発も活発に行われるようになっている。
ゴム業界 歴史のひとこま
地球上で最初にゴムを発見したのはコロンブスとされている。ポルトガルで航海術を学び、スペインのイサベル女王の支援で合計４回の航海をしている。
１９４３年の第二航海で、ジャマイカ、プエルトリコ原住民が黒くて重いボールで遊んでいるのを発見、地面に当たって弾むのを見て驚愕したと伝えられている。
十八世紀初め、フランスのコンダミーヌがゴム引布、イギリスのマッキントッシュがゴムを布に塗ったレインコートなどで実用化。加硫法がまだなく弾性体として利用できず、ゴムは南米アマゾン流域でしか得られない「黒い黄金」の貴重品であった。
１８３９（天保10）年、アメリカのグッドイヤーが加硫法を発明してゴム弾性体をつくった。さらに１８４３（天保14）年にはイギリスのハンコックが様々な加硫法を開発、これにより近代的なゴム工業がはじまった。
１９５４年（昭29）
・第１回日本自動車ショー開催
・国際ゴム研究会第11回総会にゴム工業会参加
・ゴム相場世界的に暴落
・工業会にゴム玩具部会
・フォームラバー部会設立
・大阪ゴム工業会設立
１９５５年（昭30）
・公正取引委員会がカルテル規定の運用緩和へ
・米政府、合成ゴム製造23工場の民間払い下げを完了
１９５６年（昭31）
・通産省が自動車タイヤ
・チューブ製造業に中小企業安定法第29条命令を発動
・米大統領がゴム教書発行
・ゴム履物協会設立総会開く
・マラヤ・ゴム労働者のストライキ始まる
・スエズ紛争で生ゴム相場急騰（神戸先限１２６円）
・新ゴム消費量10万ｔを突破
１９５７年（昭32）
・シンガポール生ゴム相場、１ドルの大台割れ
・日本ケミカルシューズ工業会設立
・ゴム使節団がマラヤ・インドネシアに出発
・輸出検査法が公布
・財団法人天然ゴム研究所発足
・日本ゴム工業会が日本合成ゴム設立に際し業界の出資協力を決議
・横浜護謨製造が初の合成ゴム製タイヤの製造へ
・日本合成ゴム創立総会開く
・日本ゴム工業調整組合
・全国履物卸商業連合会創立
日本合成ゴム設立総会（1957年）
１９５８年（昭33）
・東洋ゴムが米ゼネラルタイヤ社と技術提携
・自動車タイヤメーカーがナイロンタイヤ発売
・日本自動車タイヤ工業調整組合が日本自動車タイヤ工業組合に
・合成ゴム製造事業特別措置法一部改正法公布
・ゴム協会が30周年記念総会
・自動車タイヤ業界の自主操短続く
・全国ゴム履物産業労働組合協議会結成
・日本ゴム工業会、日本ゴム輸入協会が東京・神戸ゴム取引所に対しシート一号品の上場要請
１９５９年（昭34）
・通産省がカーボンブラックの輸入自由化決める
・天然ゴム品質会議開催
・日本ゼオンが合成ゴムの生産を開始
・日本が国際ゴム研究会非常任理事国に就任
・日本ケミカルシューズ工業組合設立
・タイヤメーカーがスノータイヤを市販開始
・輸出履物工業会発足
・ブリヂストンタイヤがシスポリブタジエン合成に成功
・日本ゴム工業会が東京国際見本市でゴム工業館を開催
・神戸、大阪で生ゴムのマーク変造事件発生
・日本ゼオンがＳＢＲ３万ｔの生産計画発表
1959年東京国際見本市、華やかに風船を飛ばした開会式
昭和天皇が館内を巡覧
１９６０年（昭35）
・日本合成ゴム四日市工場が操業開始
・日本ゴム工業会が合成ゴムの輸入関税賦課反対
・日本ダンロップ護謨が住友
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