ＤＵＮＬＯＰは６月１日、人権尊重の取り組みをまとめた「人権レポート２０２６」を同日発行したと発表した。昨年に続く２回目の発行となる同レポートでも、人権デュー・ディリジェンスの取り組みや体制について、体系的に整理している。
同社グループは、企業理念体系Ｏｕｒ Ｐｈｉｌｏｓｏｐｈｙを体現するために、７つのマテリアリティ（重要課題）を特定している。「人権」はそのひとつであり、「当社にかかわるすべての人の人権を尊重する企業」をありたい姿に掲げ、人々に安心とヨロコビを提供し続けるため、人権尊重の取り組みを推進している。具体的には、２０２３年に「住友ゴムグループ人権方針」を策定し、人権マネジメント体制の構築、人権リスクの特定と人権デュー・ディリジェンスの実施、救済窓口の整備、人権に関する理解浸透・意識啓発のための全社教育などを推進してきた。
同レポートでは、国連の「ビジネスと人権に関する指導原則」などで示されている人権デュー・ディリジェンスのプロセスに沿って内容を構成し、人権に関する有識者の方々のご意見も反映している。人権尊重の取り組みをバリューチェーン全体で網羅的かつ体系的に推進する体制、人権デュー・ディリジェンスの実施状況や救済窓口の整備などを包括的に開示している。
今後も、「最高の安心とヨロコビ」を提供し、ステークホルダーの方々から信頼される企業であり続けるため、同社グループ全体で人権尊重に向けた取り組みを一層強化していく。
同社は２０２６年より、コミュニケーションブランドをＤＵＮＬＯＰに統一した。同社は、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という３つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していく。ブランドステートメントＴＡＫＩＮＧ ＹＯＵ ＢＥＹＯＮＤには、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めている。
人権レポート２０２６
