ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの26年12月期第１四半期業績は、売上高は１３０９億５１００万円で前年同期比３・４％減、営業利益は２０６億１０００万円で同８・１％減、経常利益は２１３億５２００万円で同17・０％増、四半期純利益は１５４億７６００万円で同14・６％増となった。
26年12月期第１四半期は、販売本数の減少に伴い売上高、営業利益ともに前年同期を下回った。一方、為替差損を計上した前年同期に比べて経常利益は増加した。
また、中東情勢の影響は１６６億円（営業利益ベース）を見込むが、各種施策により吸収する想定としている。
事業別の状況にみると、タイヤ事業のタイヤ事業の売上高は１１９３億２９００万円で同３・６％減、営業利益は２００億４２００万円で同８・５％減となった。
北米市場における市販用タイヤは、物価高が継続するなか、中東情勢の影響もあり、消費者の買い控えや価格競争力を有するアジア品を中心とした輸入タイヤへのトレードダウンが引き続き見られた。同社では市場シェアを前年並みに維持したものの、市場全体が縮小したことから、販売量は前年度を下回った。
一方、値上げの浸透に加え、オープンカントリーシリーズやニットーグラップラーシリーズの堅調な需要により商品ミックスが改善し、売上高は前年度並みとなった。
欧州市場における市販用タイヤは、前年より進めているセルビア工場を核とした地産地消に向けた事業再編に伴うオペレーション変更の過渡期にあり、販売量及び売上高はともに前年度を大きく下回った。セルビア工場生産品の販売数量は着実に増加しており、下期からの更なる拡販に向け地産地消体制の整備を引き続き推進していく。
国内市場における市販用タイヤは、前年の断続的な降雪の反動による冬用タイヤ需要の減少に加え、供給面での制約もあり、販売量及び売上高はともに前年度を大きく下回った。
一方、従来から展開しているオープンカントリーシリーズやプロクセスシリーズに加え、トラック・バス用タイヤでは低メンテナンス性能を重視したオールウェザーＭ６３０及びリブＭ１７０を上市し、重点商品の販売に注力した。
新車用タイヤは、当社製品装着車種である大型ＳＵＶ車両のモデルチェンジ等により、販売量及び売上高はともに前年度を大きく上回った。
自動車部品事業の売上高は１１６億２２００万円で同１・１％減、営業利益は５億６７００万円で同11・３％増。自動車部品事業は、自動車メーカーからの需要が安定的に推移したことで前年並みとなった一方で、需要の安定に加え、円安による輸出部品の採算改善があり増益となった。
26年12月第１半期の営業利益の増益要因について、増益要因はタイヤ事業が販売要因で０億円、販管費で９億円、関税影響で42億円、製造コストで４億円、海上運賃高で３億円の減益要因となり、原材料で39億円の増益要因となりタイヤ事業合計で19億円の減益となった。自動車部品で１億円の増益となった。
所在地別では、北米の売上高は９２３億８１００万円で同０・９％増、営業利益は23億１８００万円で同56・８％減、日本の売上高は２３８億２６００万円で同11・７％減、営業利益は１５４億７４００万円で同10・７％増、その他は１４７億４４００万円で同13・２％減、営業利益は39億５００万円で同５・４％減となった。
26年12月期通期業績予想は、売上高６２００億円で前期比４・２％増、営業利益９４０億円で同３・４％減、経常利益８２０億円で同19・１％減、当期純利益５４０億円で同15・１％減を見込んでいる。
