藤倉コンポジットは６月13日、オンラインで決算説明会を開催し、森田健司社長らが出席した。
森田社長が２０２５年３月期の決算内容を説明した。
25年３月期連結決算は、売上高が４１３億２５００万円で前期比９・４％増、営業利益は48億７００万円で同32・６％増、経常利益は50億５０００万円で同29・６％増、当期純利益は38億８８００万円で同19・５％増となった。
森田社長は「売上面では、・自動車関連部品および住宅設備関連の受注回復した。また・医療製品の立ち上げは遅れているが、液晶・半導体市場の在庫調整が進んだほか、
自社ブランドシャフトがグローバル市場で好調を継続した」と振り返り、営業利益面では「引布加工品事業による膨張式救命いかだの不具合等に関する費用の発生等がマイナス要因があったが、売上高と同様に、シャフト事業が大きく貢献した」と述べ、売上高と営業利益は過去最高を更新した。
営業利益の増減要因では、産業資材が３９０００万円、引布加工品が８８００万円、共通等1億６１００万円の減益要因だったのに対し、スポーツ用品が14億７０００万円の増益要因だったため、全体として前期比プラス11億８３００万円の増益となった。
スポーツ用品について、森田社長は「自社ブランドシャフトが市場から好評を得ていることから、前期比で大幅な増収増益だった。また予想売上高１４７億円にはわずかながら届かなかったものの、営業利益、営業利益率ともに予想を大幅に上回った」と説明した。
26年３月期の連結業績予想は、「価格転嫁や設備投資による自動化や省人化を進め、生産性を向上させるとともに、成長分野のリソースを再配分することで、収益力を強化していく」（森田社長）とし、売上高は４０７億円で前期比１・５％減、営業利益は50億円で同３・９％増、経常利益は52億円で同２・９％増、当期純利益は38億円で同２・３％減を見込んでいる。
第２次トランプ政権による関税措置に関するリスクについて、森田社長は「様々な角度から検討している。影響が生じるセグメントは産業用資材セグメントおよびスポーツ用品セグメントで、営業利益を約10%程度押し下げると想定する。ただし、仮にリスクが顕在化した場合は、完全に見合った価格転嫁を実施していく方向で検討していく」と述べている。[/hidepost]
