能登半島地震で被災された方々や被災地の一日も早い復興支援に役立ててもらうため、日本全国から義援金や支援の輪が広がっている。タイヤメーカーや自動車向けゴム部品メーカー、ゴム関連企業の間でも被災地支援の動きが続いている。
西川ゴム工業は１月11日、日本赤十字社を通じて３００万円を寄付すると発表した。
住友ゴム工業は１月16日、同社から５００万円と同社の従業員有志による募金の積立金「住友ゴムＣＳＲ基金」から50万円を拠出し、義援金として合わせて５５０万円を、日本赤十字社を通じて寄付すると発表した。
ニチリンは１月12日、被災地に５００万円の義援金を赤十字社を通じて寄贈すると発表した。
横浜ゴムは１月12日、同社および同社の従業員による社会貢献基金「ＹＯＫＯＨＡＭＡまごころ基金」が日本赤十字社を通じて、横浜ゴムから８５０万円、「ＹＯＫＯＨＡＭＡまごころ基金」から１５０万円、合わせて１０００万円の義援金を寄付すると発表した。
また、同社は１月19日、被災地支援の一環として、スタッドレスタイヤ34本を一般社団法人日本カーシェアリング協会に寄贈した。装着車両は地震発生後も積雪が観測される石川県七尾市を拠点として、１月中旬より被災者や支援団体に無料で貸し出されている。
ＵＢＥは１月17日、日本赤十字社を通じて義援金１０００万円を寄付すると発表した。
三洋貿易グループは１月16日、日本赤十字社を通じて義援金４５０万円を寄付した。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは１月16日日本赤十字社を通じて義援金１０００万円を寄付すると発表した。
日本ゼオンは１月18日、富山県氷見市に１０００万円、富山県高岡市に１０００万円の支援することを決定した。
オカモトは１月18日、日本赤十字社を通じ５００万円の寄付を実施すると発表した。この寄付は、被災地の方々への生活支援や避難所での救援や医療支援に充てられる。状況に応じて各関係機関と連携を取りながら、カイロ、手袋、長靴、ビデなどの支援物資の提供を通じた支援を進める。
ニッタは１月18日、被災された関連自治体へ総額４００万円（石川県３００万円、富山県１００万円）の義援金を拠出することを決めた。
東海カーボンは１月22日、日本赤十字社を通じて義援金３００万円を寄付することを決定したと発表した。
