購入電力を再生可能エネルギーへ　ブリヂストンが国内６工場で

　ブリヂストンは４月21日、新たにタイヤ・原材料の国内６工場において使用する全ての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えたと発表した。
　また、化工品の関・熊本工場の２工場でも再生可能エネルギーへの切り替えを開始しており、今後計画的に展開・拡大を進めていく。
　２０２１年にはタイヤ４工場で１００％再生可能エネルギー化を実現しており、今回の切り替えによる効果を含めた国内の生産拠点における再生可能エネルギー比率（電力）は約90％となる。
　１００％再生可能エネルギー化を達成した国内の工場はタイヤ、彦根工場（乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ）エネルギー切り替え時期２０２１年6月、鳥栖工場（乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ）エネルギー切り替え時期２０２１年７月、下関工場（鉱山・建設車両用ラジアルタイヤ・バイアスタイヤ）エネルギー切り替え時期２０２１年７月、北九州工場（鉱山・建設車両用ラジアルタイヤエネルギー切り替え時期２０２１年７月、防府工場（乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、鉱山・建設車両用ラジアルタイヤエネルギー切り替え時期２０２２年10月、栃木工場（乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、トラック・バス用ラジアルタイヤ、モノレール用タイヤ）エネルギー切り替え時期２０２３年１月、那須工場（乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、モーターサイクル用ラジアルタイヤ・バイアスタイヤ、農業機械用、産業車両用タイヤ）エネルギー切り替え時期２０２３年１月、久留米工場（乗用車用、小型トラック用、航空機用、レーシング用、産業車両用タイヤ）エネルギー切り替え時期２０２３年４月、甘木工場（トラック・バス用・小型トラック用ラジアルタイヤ）エネルギー切り替え時期２０２３年４月、原材料、佐賀工場（タイヤ補強用スチールコード）エネルギー切り替え時期２０２３年４月となる。
　同社は、再生可能エネルギー導入の推進を通じて、企業コミットメント「Ｂｒｉｄｇｅｓｔｏｎｅ　Ｅ８　Ｃｏｍｍｉｔｍｅｎｔ」で掲げる「Ｅｎｅｒｇｙカーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること」にコミットしていく。
　同社は、サステナビリティを経営の中核に据え、ビジョン「２０５０年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」の下、ネイチャーポジティブに向けて、「断トツ商品」を「創って売る」「使う」「戻す」といったバリューチェーン全体でカーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現とビジネスを連動させる独自のサステナビリティビジネスモデルを進化させていく。
　カーボンニュートラル化の実現に向けては、２０３０年までに同社が排出するＣＯ２の総量（Ｓｃｏｐｅ１、２）を２０１１年対比50％削減、２０５０年にカーボンニュートラルへという明確な目標を掲げている。
　また、「２０３０年長期戦略アスピレーション（実現したい姿）」にて、生産拠点のグリーン＆スマート工場化を推進し、グローバルでの再生可能エネルギー比率（電力）を２０２３年に50％以上、２０３０年までに約１００％達成へ挑戦することを発表している。
　目標の実現に向けて、国内の工場の他にも、欧州グループ会社（ＢＳＥＭＩＡ）の全拠点と天津、無錫の中国の２工場などで全ての購入電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えるとともに、欧・米・タイ・日本の工場で太陽光発電による電力供給を開始するなど、グローバルの拠点でも取り組みを進めている。
　同社は、今後も同社グループの拠点における購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光発電の拡大、エネルギー効率向上施策を実行し、ＣＯ２排出量の削減を加速させていく。