横浜ゴムが改定を発表　持続可能な天然ゴム調達方針

　横浜ゴムは９月21日、「持続可能な天然ゴムの調達方針」を改定したと発表した。

　同方針は２０１８年10月に策定し、今回の改定では２０２０年９月に開催された持続可能な天然ゴムのためのグローバルプラットフォーム（ＧＰＳＮＲ）の第２回総会で承認されたポリシーフレームワークを同社の調達方針に組み込み、より高いレベルで天然ゴムの持続可能性の実現を目指す意志を明確にしている。

　同社は２０１７年に国際ゴム研究会（ＩＲＳＧ）が提唱する天然ゴムを持続可能な資源とするためのイニシアティブ（ＳＮＲ―ｉ）に、また２０１８年からＧＰＳＮＲに参加し、持続可能な天然ゴム調達をめざす各種活動を展開している。

　改定に際して、ＧＰＳＮＲのＳｔｅｆａｎｏ　Ｓａｖｉプラットフォーム・ディレクターは、「横浜ゴムがＧＰＳＮＲのポリシーフレームワークに賛同し、公正、公平で持続可能な天然ゴムのバリューチェーンへの取り組みをさらに制度化することを喜ばしく思う。ＧＰＳＮＲのメンバーシップには天然ゴムに関係するステークホルダーの50％が参加しており、横浜ゴムはもちろん、他の企業がポリシーフレームワークを採用することは業界全体の進歩に繋がる。横浜ゴムの取り組みが他の企業の賛同を促すことを願っている」とコメントしている。

　同社は２０２１年度から２０２３年度までの中期経営計画「ＹＸ２０２３」のＥＳＧ経営において、「未来への思いやり」をスローガンに掲げており、事業活動を通じた社会課題への貢献を進めている。ＣＳＲ活動の重要課題のひとつである「バリューチェーンを通じたＣＳＲ活動の推進」において、同社今後も「持続可能な天然ゴムの調達方針」に沿った活動をサプライチェーン全体で確実に遂行し、さらなるレベルアップを図るとしている。