ペットボトルの販売を廃止　住友理工グローバル本社で

　住友理工は２月20日、２月中旬より同社の環境への取り組み強化と従業員の意識向上を目的に、グローバル本社に設置している自動販売機でのペットボトル飲料の販売を廃止したと発表した。

　近年、プラスチックごみによる海洋汚染が問題となり、２０１６年に開催された世界経済フォーラムでは、２０５０年には世界の海に存在するプラスチックの総重量が、海に存在する魚の総重量を上回ると報告されている。２０１９年に行われた「Ｇ20サミット」では、２０５０年までに新たな汚染をゼロにする世界ビジョンが共有され、日本でも２０３０年までに使い捨てプラスチック排出量を累積25％削減する目標が設定された。

　同社では、海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、プラスチック製ペットボトル飲料の販売を廃止し、アルミ缶などへ切り替える脱プラスチック活動を開始した。今後はグローバル本社内で月間平均７８０本、年間で約１万本の使用があったペットボトルの「利用数ゼロ」を目指す。同活動により、５００ｍｌペットボトル１本あたり80ｇ、年間約７４８ｋｇのＣＯ２削減が可能になる。廃止に伴い社内に設置している給茶機やマイボトルの利用を推進していく。

　まずはグローバル本社での販売廃止を実施し、２０３０年（ＳＤＧｓの開発目標期限）までに、同社グループの国内拠点でのペットボトル販売について、順次缶製品などへの切り替えを進めていく予定としている。

　同活動以外にも、同社の小牧本社・製作所では、昨年７月から食堂で利用していたプラスチック製スプーンの使用を廃止した。この活動により、月間２６００本ほど使用されていたプラスチック製スプーンを紙製スプーンに切り替え、プラスチック量は年間約30ｋｇ、ＣＯ２量は年間約１１０ｋｇの削減が可能になった。

小牧本社・製作所にて使用している紙製スプーン