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住友理工 EV化対応に向け新製品の開発強化へ

2017年10月19日

ゴムタイムス社


 住友理工は10月17日、名古屋にある同社グローバル本社で事業説明会を開催し、松井徹社長が世界的に加速する電気自動車(EV)への対応に向け、自動車部品事業の今後の展開について説明を行った。
 松井社長はグローバルに急激に進むEVシフトに対応するため、EV化による事業への影響、売上構成の変化、新製品の開発強化などについて解説した。
 EVについて、同社の捉え方はEVシフトが当初より加速すると予測し、どの方式が主流になるかは未知数であるため、燃料電池自動車(FCV)、バッテリー電気自動車(BEV)、プラグインハイブリット車(PHEV)など各EVに対して対応を強化。ただ、純電気自動車の浸透には時間がかかるため、電気自動車・内燃機関車の両輪で事業を推進していく。
 また、松井社長は2030年までの自動車生産台数の推移について、30年までにFCVやBEVは最大30%を占め、PHEVまで含めるとEVだけで半分のシエアを占めるとの見方を示した。
 同社の現在の売上構成比のうち、自動車用品が占める割合は約8割となっており、その自動車用品の防振ゴムと車用ホース、制遮音部品などの分野がEV化により影響を受けるという。
 防振ゴムでは、エンジンマウントはモーターマウントに置き換わり、エンジンに使われていた軽量化部品もモーターがついても置き換わる。ただし、シャシー系部品は変わらず残るが、より高機能化に変わっていく。
 また、車用ホースについては、特に影響を受けるのは燃料系ゴム・樹脂ホース、キャニスター、オイル系ホースを挙げた。
 一方、EVでは熱管理が重要になってくるとして、従来の水系ホースは残るが高度化が求められ、エアコンホースのヒーター類は高機能化されたホースがより必要になってくる。

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