ゴムタイムス社 オカモト 太田太陽光発電所の第２期建設を開始 2014年5月13日 13時 オカモトは５月９日、群馬県太田市の同社所有地を利用して、第２期の太陽光発電所を建設すると発表した。 今回新たに約２ＭＷの太陽光発電所を建設することにより、２０１３年10月発電開始の発電所と合わせて４ＭＷの発電能力を有することになる。 同社では、環境を保全するため省資源及び省エネルギーに積極的に取り……
ゴムタイムス社 オカモトの14年３月期 産業用製品好調で増収増益 2014年5月13日 10時 オカモトの２０１４年度３月期決算は、売上高が７７４億５７００万円で前年同期比10・６％増、営業利益は33億７４００万円で同６・０％増、経常利益は44億４１００万円で同６・９％増、当期純利益は27億２３００万円で同14・６％増となった。 同社グループは引き続き、原材料価格の高騰、燃料費の上昇などコストアップ……
ゴムタイムス社 オカモト 釣り人向け極薄手袋を新発売 2014年5月2日 10時 オカモトは５月１日、釣り人向けに、魚やエサのニオイを気にせずに細かい作業ができる極薄手袋、「ピチットフィッシング手袋」を発売したと発表した。 同製品は極薄タイプなので手に快適にフィットし、細かい作業に過している。また、ニオイが手につかないので、気にせず釣り場での作業が可能。食品衛生法・食品、添加……
ゴムタイムス社 【ゴム・ビニール手袋特集】オカモト 家庭用手袋の販売好調 2014年4月5日 12時 オカモトは手袋製品事業として家庭用・作業用・業務用の各種手袋を製造販売。足元の販売動向は作業用手袋は顧客の海外生産移転により需要が減少しふるわなかったが、家庭用はドラッグ店を中心に「はめごこちサラサラ 指先Ｗコート」や「マリーゴールドフィットネス」の販売が好調で２ケタ近い伸びを維持している。 ……
ゴムタイムス社 オカモト ビニール手袋を値上げ 2014年3月16日 9時 ゴム・プラスチックの総合メーカー、オカモトは家庭用ビニール手袋の工場出荷価格を１月から平均５～７％幅で値上げした。 値上げされたのは国内茨城工場で生産されるビニール手袋で、 塩ビ樹脂や可塑剤などの原材料価格高騰に対応したもの。
ゴムタイムス社 取材メモ２ 中国でのコンドーム需要が急増 2014年2月17日 12時 コンドームの世界大手企業の販売数量は、１位はイギリスのＲｅｃｋｉｔｔ Ｂｅｎｃｋｉｓｅｒ社で、２位はオーストラリアのＡｎｓｅｌｌ社。オカモトとアメリカのＣｈｕｒｃｈ＆Ｄｗｉｇｈｔ社が共に世界３位となっている。地域別での販売数を見てみると、アメリカと中国が５億４００万個ともっとも多く、欧州が４億３……
ゴムタイムス社 オカモト 「ＬＯＴＴＯ ＷＯＲＫＳ」スニーカー新発売 2014年2月10日 15時 オカモトは２月５日、伊藤忠商事と「ＬＯＴＴＯ ＷＯＲＫＳ」ブランドの製造及び販売に関してのサブライセンス契約に合意したと発表した。 全国の専門店・ホームセンター・量販店等に、３月より同ブランドのプロテクティブスニーカーを販売する。３月よりインポート商品、秋よりライセンス商品を販売予定。 「ＬＯＴ……
ゴムタイムス社 オカモトの第３四半期 コスト増で営業益のみ減 2014年2月10日 11時 オカモトの２０１４年３月期第３四半期連結決算は、売上高は５８２億５５００万円で前年同期比８・６％増、営業利益は29億６２００万円で同６・０％減、経常利益は41億６５００万円で同９・５％増、四半期純利益は27億９９００万円で同20・９％増となった。 同社グループは製造コストと経費の削減に取り組んできたが、……
ゴムタイムス社 オカモト 中国に初の避妊具生産工場 2014年1月27日 9時 オカモトは１月21日、中国広東省東莞市に中国初のコンドーム製造工場を設立すると発表した。 今後大量消費が見込める中国市場でのシェア拡大を狙う。 生産開始は14年11月頃を予定しており、年間１億４４００万個を生産し、現地で販売する。 既に昨年２月に、総投資額約10億円、資本金約３億８千万で、現地法人を設立……
ゴムタイムス社 オカモト 「オカモトゼロワン００１ミリ台体験キャンペーン」を実施 2014年1月22日 14時 オカモトは１月21日、１９３４年の創業以来、本年２月１日で80周年を迎えるにあたり、「オカモトゼロワン００１ミリ台体験キャンペーン」を実施すると発表した。 新製品はこれまでのオカモト製品同様、ＩＳＯ規格に準拠した三点測定により限りなく均一な薄さを追求したポリウレタン製コンドーム。 「スキンレス」シ……
ゴムタイムス社 オカモト 自己株式を取得 2014年1月9日 10時 オカモトは１月６日、同日開催の取締役会で、自己株式取得に関する事項を決議したと発表した。 会社法第１６５条第３項の規定により読み替えて適用される、同法第１５６条の規定に基づくもの。経営上の諸課題の解決に向け、機動的な資本政策を可能にすることが目的。 発行済株式総数（自己株式を除く）の１・００％に……
