ＤＵＮＬＯＰは８月６日、決算説明会を開催し、26年12月期第２四半期連結決算の説明を行った。
第２四半期決算（ＩＦＲＳ）の売上収益は６１９７億９８００万円で前年同期比８・３％増、事業利益は３９８億１２００万円で同40・６％増、営業利益は３８１億４６００万円で同41・１％増、四半期利益は２５８億６５００万円で同79・９％増となった。
第２四半期業績について、國安恭彰社長は「売上収益、タイヤ事業の売上収益は過去最高を更新した。夏商戦でのシンクロウェザーの好調や為替の円安がプラスに寄与した。事業利益は原材料単価上昇によるマイナスの影響が想定を下回ったことに加え、コスト改善などにより前年同期を上回った」と説明した。
第２四半期の事業利益の増減要因を見ると、経費45億円、直接原価33億円、固定費15億円、数量・構成他13億円、スポーツ事業３億円、産業品他１億円が減益要因となったものの、原材料１５４億円、為替64億円、価格８億円が増益要因となり、計１１５億円の増益となった。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は５３４４億３８００万円で同９・４％増、事業利益が３４１億２２００万円で同53・７％増となった。
国内新車用タイヤは中東情勢の影響により自動車生産の下振れはあったが、新規モデルへの高シェア参入もあり前年同期を上回った。国内市販用タイヤはシンクロウェザーの好調などにより前年同期を上回った。
海外新車用タイヤについてはタイ、台湾などでの中東情勢の影響に加え、中国での日系自動車メーカーの販売低迷もあり前年同期を下回った。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域においては前年並みの販売となった。欧州地域においては
「ＤＵＮＬＯＰ」ブランドタイヤの販売を開始した効果もあり前年同期から大幅な増加。米州地域においては、北米では市況が低調で対前年同期で減少した。
スポーツ事業の売上収益は６６６億７６００万円で同３・１％増、事業利益は37億５２００万円で７・２％減となった。
産業品他事業の売上収益は、１８６億８４００万円で同２・６％減、事業利益は19億２４００万円で同７％減となった。
土木・海洋商品や医療用ゴム製品、制振ダンパー、手袋で増収となった一方、建築フロアやＯＡ機器用ゴム部品、スポーツ人工芝の売上が減少したことで売上収益は前年同期を下回った。事業利益はＯＡ機器用ゴム部品や人工芝の販売減に加え、手袋における中東情勢を背景とした原材料価格高騰影響もあり、前年同期を下回った。海外事業利益を２０３０年には、２０２５年対比の２倍を計画しており、アジア・欧米での高品質高付加価値商材の販売を強化する。
また、総原価低減プロジェクト「プロジェクトアーク」の進捗では２０２７年末の累計３００億円の経費削減目標に対し、現時点で２９５億円の目途付けを完了した。國安社長は「子会社、拠点の統廃合やＡＩ活用による開発リードタイムの短縮など施策は着実に効果に結実している」と言及した。
26年12月期通期業績予想は、売上収益は１兆３３００億円で前期比10・２％増、事業利益は９６０億円で同５・７％増、営業利益が８９０億円で同７・８％増、当期利益は５５０億円で同９・２％増を見込む。
國安恭彰社長
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