ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは７月31日、同社グループの財務情報と非財務情報を統合的にまとめた年次報告書「統合報告書２０２６」を同社企業サイトで公開したと発表した。
事業活動を通じ、理念において使命に掲げる「豊かな社会づくり」にどのように貢献していくのか。同社はその考え方や取り組みをステークホルダーの方々に伝えることを目的として、統合報告書を年次で発行している。
同社では本年から始まった中期経営計画「中計’26」のもと、中長期的な企業価値向上に向けた経営を推進しており、同「統合報告書２０２６」では、「中計’26」を軸に、価値創造プロセス、事業戦略、人的資本経営、財務戦略およびマテリアリティ目標ＫＰＩを一体的に整理し、同社の持続的成長を実現していく戦略と取り組みをわかりやすく紹介している。
同社は統合報告書を社会とのコミュニケーション・ツールと位置づけてさまざまな立場の関係者の方々と対話を深めるとともに、今後も社会に喜んでもらえる企業へさらに研鑚を積んでいく。
「統合報告書２０２６」の基本構成とポイントは以下の通り。
「Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ」では、同社グループの存在意義を示す理念をはじめ、沿革や事業概要を紹介している。
「Ｔｏｐ Ｍｅｓｓａｇｅ」では、代表取締役社長＆ＣＥＯ清水隆史氏が、「中計’26」に込めた考え方や経営方針、今後の成長に向けた展望について述べている。
「価値創造」では、「中計’26」を起点として、価値創造プロセス、前中期経営計画「中計’21」の総括、外部環境・リスクと機会、「中計’26」の骨子、技術戦略、商品ブランド戦略、販売戦略、生産・供給戦略を一体的に整理し、同社の成長戦略と価値創造の道筋を紹介している。また、人的資本経営については「中計’26」と連動した人財戦略として説明するとともに、財務戦略ではＲＯＥに加えてＲＯＩＣを導入し、資本効率を重視した経営方針を明確化している。
「マテリアリティ」では、同社グループのマテリアリティ（重要課題）を、「価値創出」「人財基盤」「人権」「基盤技術」「脱炭素」「サプライチェーン」「自然資本」「品質」の各領域に分類し、取り組み方針や活動実績を報告している。価値創出領域では、環境負荷低減、安全・安心、走りの愉しみといった製品価値を通じた価値創造の取り組みを紹介している。また、脱炭素については、ＴＣＦＤに基づく気候関連リスク・機会の再評価結果を開示している。
「Ｇｏｖｅｒｎａｎｃｅ」では、ガバナンス体制、全社的リスクマネジメント、コンプライアンスの取り組みについて説明している。また、取締役会議長および社外取締役によるメッセージを通じて、「中計’26」達成に向けた取締役会の実効性向上や企業価値向上に向けた議論の在り方や方向性を紹介している。
「Ｄａｔａ Ｓｅｃｔｉｏｎ」では、財務11ヵ年サマリー、財務ハイライト、マテリアリティに関する実績データ、会社・株式情報を掲載している。
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