積水化成品工業は１月14日、国際的な非営利団体ＣＤＰが実施する環境情報開示評価において、「気候変動」分野で２年連続、「水セキュリティ」分野では昨年度から１ランクアップし、いずれもＢスコアに認定されたと発表した。
ＣＤＰ（Ｃａｒｂｏｎ Ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅ Ｐｒｏｊｅｃｔ）は、世界の機関投資家と協働し、企業や自治体などに気候変動対策・水資源保護・森林保全に関する情報開示を求め、その調査結果をＡからＤマイナスのスコアで評価し公開することを通じて、環境問題対策を促すことを主たる活動としている。この度、同社の気候変動および水資源保護への取り組みが、「自社の環境リスクや影響について把握し、行動している」と認められ、両プログラムでＢスコアの評価を受けた。
同社グループは、コーポレートメッセージ「人と地球の、美しい未来へ。」の実現に向けて、事業活動を通じた環境への取り組みであるＳＫＧー５Ｒを推進している。気候変動においては、その対策をマテリアリティ（経営重要課題）の一つに特定し、２０５０年カーボンニュートラル実現を目指して、２０３０年度までのＣＯ２排出量削減目標を設定している。また、２０２２年にはＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明し、その情報開示を継続的に実施するとともに、気候変動の緩和に向けた対策に注力している。
今後も、気候変動対応に関する情報開示の充実を図るとともに、引き続き、サステナビリティへの取り組みを強化していく。
「ＣＤＰ２０２５」ロゴマーク
