十川産業は４月20日、中東情勢緊迫化に伴う、石油化学原料の供給悪化、原材料価格の大幅な上昇を踏まえて、同社カタログ（一般汎用）掲載品について26年５月21日出荷分より価格改定を実施すると発表した。改定内容は塩ビ製品25％以上、非塩ビ製品15％以上。なお、詳細については弊社担当営業より説明するとしている。
今般の中東情勢の緊迫化に伴い、イランによるホルムズ海峡の封鎖により、同地域からの原油・石油製品等の供給に大きな影響が生じている。これにより、原油およびナフサをはじめとする石油化学原料の供給環境が急速に悪化し、原材料価格が大幅に上昇する事態となっている。
特に、塩化ビニル樹脂やポリオレフィンなどの合成樹脂については、価格の急騰に加え、数量制限が発生しており、同社においても今後の供給について明確な見通しが立たない状況となっている。これら原材料費の高騰に加え、エネルギーコスト(電力・燃料費)や輸送費、梱包資材費等のユーティリティ関連費用についても上昇が続いており、製造および供給に関わる総コストは一段と増加している。
同社としては、これまで生産合理化やコスト削減などの企業努力により価格維持に努めてきたが、今回の原料事情は自助努力の範囲を大きく超えており、これ以上の吸収は極めて困難な状況となっている。
そうした環境下、同社は「誠に不本意ではあるが、製品価格の改定をお願いするとともに、一部製品については供給数量の制限をお願いせざるを得ない状況となっている。また、現在の中東情勢および原材料市況は極めて不透明であり、今後の原油・ナフサの動向次第では、さらなる原材料価格の上昇が見込まれる可能性がある。その際は、誠に遺憾ではあるが、改めて価格改定の相談をお願いする場合がある」としている。
