ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの25年12月期第１四半期売上高は１３５５億１０００万円で前年同期比６・２％増、営業利益は２２４億１９００万円で同13・７％減、経常利益は１８２億５６００万円で同42・７％減、四半期純利益は１３５億５００万円で同41・４％減だった。
売上高は第１四半期として過去最高を計上した。営業利益は原材料費などのコスト増により減益となるも、北米での大口径タイヤの販売が好調に推移。関税影響は対策などで吸収可能と想定し、通期業績予想は据え置いた。
営業利益の増減要因では、タイヤ事業は販売要因で23億円、為替で６億円の増益要因となったのに対し、製造コストで25億円、販管費で９億円、原材料で28億円、海上運賃等高騰影響で５億円の減益要因となり、タイヤ事業では38億円の減益。タイヤ以外では２億円の増益となった。
タイヤ事業の売上高は１２３７億６４００万円で同６・２％増、営業利益は２１９億１００万円で同14・６％減。北米市場の市販用タイヤは、市場ではアジア品を中心とした安価なタイヤの流入が継続したが、新商品ＮＩＴＴＯ ＴＥＲＲＡ ＧＲＡＰＰＬＥＲ Ｇ３や人気商品ＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹ Ｒ／ｔなど重点商品の堅調な需要により、販売量は前年度を上回った。円安基調による為替の影響を背景に、売上高は前年度を上回った。欧州市場の市販用タイヤは、事業再編に伴う一部オペレーションの変更で、販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回った。
国内市場の市販用タイヤは、物価高騰による消費者マインドの減退に加え天候要因から夏タイヤへの履き替え需要が遅れたことから販売量は前年度を下回った。一方、ＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹシリーズや昨年発売したＰＲＯＸＥＳ ＣＦ３など付加価値商品への販売シフトで売上高は前年度並みだった。新車用タイヤは、自動車メーカーの需要が回復したこともあり販売量は前年度を上回った。物価高騰の一部を価格に反映でき、売上高は前年度を上回った。
自動車部品事業の売上高は１１７億４６００万円で同６・９％増、営業利益は５億９００万円で同62・０％増となった。
25年12月期連結業績予想は、売上高５８５０億円で前期比３・５％増、営業利益８５０億円で同９・６％減、経常利益は７５０億円で同26・６％減、当期純利益は５００億円で同33・２％減を見込んでいる。
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