◆ブリヂストン
ブリヂストンの18年12月期連結決算は、売上高は３兆６５０１億１１００万円で前期比微増、営業利益は４０２７億３２００万円で同４％減、経常利益は３８１１億３２００万円で同５％減、当期純利益は２９１６億４２００万円で同１％増となった。
タイヤ販売は新車用が総じて好調で、特に北米、欧州、中国・アジア大洋州でトラック・バス用が２桁増となった。また、建設・鉱山車両用は超大型、大型とも前年比で伸長し、乗用車用の高インチも２桁の伸びを示した。
中南米通貨安、多角化事業の再構築のための一時的費用により営業減益となった。
営業利益の増減要因は、売値ＭＩＸ数量他が67億円の増益要因となったが、販管費が２００億円、為替が20億円、減価償却費が10億円の減益要因となり、合計１６３億円の減益となった。
タイヤ部門は、売上高が３兆５１４億円で同１％増、営業利益は３９３９億円で同２％増。多角化部門は、売上高が６１８７億円で同１％減、営業利益は89億円で同72％減となった。
地域別では、日本は売上高が１兆１７０５億円で同２％増、営業利益は１５３５億円で同４％減、米州は売上高が１兆７５８２億円で同１％減、営業利益は１７７８億円で同５％減、欧州・ロシア・中近東・アフリカは売上高が５９６１億円で同６％増、営業利益は１１０億円で同19％減、中国・アジア大洋州は売上高が６３３８億円で同２％減、営業利益は５６７億円で同10％減となった。
19年12月期の業績予想は、売上高が３兆６９００億円で前期比１％増、営業利益は４１００億円で同２％増、経常利益は４０００億円で同５％増、当期純利益は３０００億円で同３％増を見込む。
◆住友ゴム工業
住友ゴム工業の18年12月期連結決算は、売上収益は８９４２億４３００万円で前期比２％増、事業利益は６０６億８１００万円で同９％減、営業利益は５７１億５５００万円で同15％減、当期利益は３６２億４６００万円で同23％減となった。
売上収益は増収となったが、主力のタイヤ事業の販売構成の悪化や、固定費、経費の増加等により事業利益は減益となった。
事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、価格が38億円、原材料が30億円の増益要因となったが、固定費が38億円、数量・構成他が37億円、経費が34億円、為替が17億円、直接原価が13億の減益要因となり、差し引きマイナス71億円。これにスポーツ事業のプラス11億円、産業品他事業のマイナス３億円を加え、事業利益全体で63億円の減益となった。
地域別では、日本の売上収益が４０４２億円で事業利益は２６４億円、アジアは売上収益が１６７８億円で事業利益は２６８億円、その他は売上収益が３２２３億円で事業利益は74億円。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は７６８０億円で同２％増、事業利益は５１２億円で同12％減、スポーツ事業の売上収益は８４５億円で同３％増、事業利益は55億円で同26％増、産業品他事業の売上収益は４１８億円で同６％増、事業利益は40億円で同６％減となった。
タイヤ事業のうち、国内新車用タイヤは、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販により販売数量が増加し、増収となった。
国内新車用の売上収益は、低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売が増加し、売上収益は前期を上回った。
国内市販用は、乗用車用低燃費タイヤ「エナセーブＥＣ２０４」を発売し、高付加価値商品の拡販を推進したほか、ファルケンブランドで乗用車用新世代タイヤ「アゼニスＦＫ５１０」シリーズを発売し拡販を進め、増収となった。
海外新車用は欧米や新興国での納入拡大により増収。
海外市販用は、欧州は好調に推移したが、中国での景気の減速、中近東での政情不安に伴う消費の低迷等により販売数量が減少し、売上収益が前期を下回った。
19年12月期の業績予想は、売上収益が９２００億円で前期比３％増、事業利益は５６０億円で同８％減、営業利益は５４０億円で同６％減、当期利益は３４０億円で同６％減を見込んでいる。
◆横浜ゴム
横浜ゴムの18年12月期連結決算は、売上収益は６５０２億３９００万円で前期比１％増、事業利益は５９２億５７００万円で同２％増、営業利益は５３４億７８００万円で同１％減、当期利益は３５６億２３００万円で同11％減となった。
売上収益と事業利益は過去最高となったものの、米国タイヤ生産子会社で減損損失を計上したことなどで営業利益と当期利益は減益となった。
事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、価格／ＭＩＸで64億円、原料価格で７億円の増益要因があったのに対し、販売量が42億円、固定費が15億円、製造原価が８億円、為替差が１億円の減益要因となり、差し引き４億円の増益。これにＡＴＧのプラス９億円とＭＢのマイナス４億円、その他のプラス１億円を合わせて、事業利益全体では10億円の増益となった。
セグメント別では、タイヤの売上収益は４５４８億円で同１％減、事業利益は４２３億円で同１％増、ＭＢの売上収益は１１７８億円で同３％増、事業利益は74億円で同５％減、ＡＴＧの売上収益は６８７億円で８％増、事業利益は85億円で12％増、その他の売上収益は90億円で２％増、事業利益は11億円で８％減となった。
タイヤ事業のうち、新車用タイヤは、国内では納入車種の切り替えや自然災害による自動車の生産調整の影響等により販売が低調で、海外は中国で自動車販売不振に伴う生産調整等が続き、国内、海外ともに売上収益は前期を下回った。
市販用タイヤは、国内では冬用タイヤの販売が順調だったほか、高付加価値商品の拡販に努め、増収。海外では天候要因や一部新興国での通貨不安、米中貿易摩擦の影響による販売減少等により、
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