本紙がまとめたゴム関連企業29社の２０１６年度の設備投資実績によると、投資額は合計で５６５６億３７００万円となり、前年度に比べ15・１％減となった。海外進出ラッシュが一巡するなか、前年度に続き２年連続で前年実績を下回った。
業種別にみると、タイヤ４社は合計３０３５億３６００万円で前年度比26・３％減。各社とも前々年度はプラスだったが、海外拠点の整備が落ち着いたことから、２年連続でマイナスとなった。
最も投資額が多かったのはブリヂストンの１９４１億円（同23・４％減）。タイヤ部門では１７８０億円を投じ、ロシアで乗用車用ラジアルタイヤの新工場、タイで建設・鉱山車両用ラジアルタイヤの新工場建設を進め、米国をはじめとした既存工場では高付加価値商品への転換や、さらなる品質・生産性の向上などを進めた。
多角化部門では、自動車関連部品の事業強化を進めるなど、１６０億円の設備投資を実施している。
一方、前年度からの伸びが最も大きかったのは、ナンシンの２８９・４％増（２億５７００万円）。すべてキャスターと台車の生産・販売のための投資だった。
ベルト３社は合計１０９億８７００万円で同18・４％増。前年度はプラスだったバンドー化学が減少に転じる一方、前年度マイナスだったニッタはプラスとなり、前年度２桁増だった三ツ星ベルトは、さらに拡大した。
バンドーの投資額は同２・５％減の45億５８００万円。主なものとしては自動車部品事業で20億５０００万円、産業資材事業は９億５０００万円、高機能エラストマー製品事業は６億７１００万円などとなっている。三ツ星ベルトは同38・５％増の33億７５００万円。ニッタは40・７％増の30億５４００万円。
自動車部品６社の合計は１６６０億２３００万円で同２・７％増。西川ゴム工業とフコク以外はプラスだった。
最も投資額が多かったのはＮＯＫの６５１億３５００万円で、増減率でも同６・１％増と６社の中で最も大きな伸びとなった。自動車部品を含むシール事業で国内外合わせて３１２億２１００万円、電子機器部品についても国内外合わせて３２８億３９００万円を投入するなど、前年の同48・１％増ほどではないものの、積極的な投資を続けている。
伸び率がＮＯＫに次いで大きかったのは、住友理工の５・０％増（３２０億６９００万円）。自動車用部品事業では、国内外の自動車用防振ゴムとホースの生産設備を中心に２７１億９９００万円の投資を行っている。
工業用品その他12社は合計１８６億２５００万円で同２・７％増。オカモトや信越ポリマーなど５社が前年実績を下回ったものの、全体では
