ゴム連合（山本昭二中央執行委員長）はこのほど、15年春季生活改善とりくみの一時金妥結状況を明らかにした。それによると、年間で妥結した31組合の妥結内容は、組合員１人あたりの平均（加重平均）では金額が約１５５万円、月数が５・23ヵ月となり、どちらも前年実績を上回った。一方、単組あたりの平均（単純平均）では金額・月数とも前年実績を下回った。
ゴム連合に加盟する56組合のうち、一時金について要求を出した単組は52組合、妥結した単組は49組合（７月15日現在）だった。
そのうち、年間で妥結した31組合の妥結状況を具体的に見ると、加重平均では、１５４万８４８９円、５・23ヵ月となり、金額は前年実績比で、２万１１９０円の増加、月数は同０・01ヵ月の微増となった。業種別では、タイヤ（６組合）が１６６万１７９５円、５・55ヵ月となり、金額で同４万８６７１円増、月数で同０・09ヵ月増となった。はき物（１組合）は46万８０４０円、１・80ヵ月となり、金額で同10万５５４４円減、月数で同０・４ヵ月減となった。工業用品（24組合）は１３０万６９５１円、４・55ヵ月となり、金額で同３万８５６３円減、月数で同０・15ヵ月減となった。タイヤ各社は14年度の好業績が一時金妥結状況にも表れ、ゴム連合全体の妥結実績を押し上げた。
また、組合の規模別で見ると、組合員数１０００人以上の組合では、加重平均で１６２万２３０８円、５・43ヵ月となり、金額で同３万９１３円増、月数で同０・03ヵ月増。３００～９９９人の組合では加重平均で１２９万８６２２円、４・61ヵ月となり、金額で同１万１７４２円減、月数で同０・05ヵ月減。３００人未満の組合では加重平均で98万９６９６円、３・65ヵ月となり、金額で同５万２３７２円減、月数で同０・16ヵ月減となった。規模の大きな組合ほど、妥結額・月数ともに高いことがわかる。
一方、単純平均では、年間で
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