東レは９月30日、業界初となるポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）を含む廃材から、溶媒を用いてＰＰＳを分離・回収する新たな溶媒マテリアルリサイクル技術を開発したことを発表した。本技術は、廃材に含まれるＰＰＳをモノマーまで分解することなく、ポリマーのまま選択的に溶解・分離するものである。モノマーへの分解工程を必要としないため、従来のケミカルリサイクルと比較して、エネルギー消費の低減と効率的な異物除去が期待できる。
ＰＰＳは、優れた耐熱性や耐薬品性を有するスーパーエンジニアリングプラスチックであり、自動車部品や電気・電子部品を中心に需要が拡大している。一方で、使用済み製品からの回収・再資源化は異物の分離が難しく、リサイクル技術の確立が課題となっている。また、近年は欧州を中心とした資源循環関連規制の強化を背景に、自動車業界をはじめとする各産業分野において、使用済み製品・廃材を再利用するポストコンシューマーリサイクル（ＰＣＲ）の重要性が高まっている。
ＰＰＳは、優れた耐薬品性を有するため、ＰＰＳを溶解できる溶媒はほとんど存在しないが、本技術では、東レが長年培ってきたＰＰＳの製造技術に関する知見を活用することで、ＰＰＳを含む廃材からＰＰＳを選択的に溶解・晶析し、ガラス繊維等の副原料を含む異物の分離・除去を実現した。これにより、廃材由来でありながら、バージンと同等の分子量および融点を維持したリサイクルＰＰＳを回収できる。
さらに、同社の基礎検討における試算では、本技術を利用したリサイクルＰＰＳはバージン原料を使用した同社ＰＰＳと比較して、原料製造から製品製造までのＧＨＧ排出量を約３割低減できる可能性を確認しており、現在進めている実証検討においても、その削減効果の検証を進めていく。
同社は、現在、基礎検討を完了し、経済産業省の「令和６年度 脱炭素成長型経済構造移行推進対策費補助金（産官学連携による自律型資源循環システム強靱化促進事業）」の支援を受け、スケールアップ実証を進めており、２０３０年を目途に有償販売を目指す。今後は、自動車業界やリサイクル業界をはじめとするパートナーとの連携を通じて、ＰＰＳ含有廃材の回収からリサイクルＰＰＳの再利用までをつなぐ資源循環システムの構築を目指す。
