ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは８月７日、オンラインによる決算説明会を開催し、清水隆史社長らが26年12月期第２四半期業績と通期連結予想を説明した。
26年12月期第２四半期売上高は２８４１億９０００万円で前年同期比０・３％増、営業利益は３７４億９７００万円で同22・２％減、経常利益は３９４億１５００万円で同９・９％減だった。中期純利益は２９４億３６００万円で同11・７％減となった。
清水社長は減益の要因として「期間中に発生したシステムトラブルにより、一部製品供給の制約があった。販売減少による機会損失と減産による製造コストの悪化による６月までの影響額は営業損失ベースで42億円となった」と説明した。
26年12月期第２四半期の営業利益の増減要因について、増益要因はタイヤ事業が原材料で37億円、為替で39億円となり、減益要因は関税影響で85億円販売要因で55億円、製造コストで14億円、販管費で15億円、海上運賃等高騰影響で13億円だった。
その結果、タイヤ事業は１０７億円の減益となった。
セグメント別では、タイヤ事業の売上高は２６００億５８００万円で同０・１％減、営業利益は３６４億２５００万円で同22・６％減となった。
自動車用部品の売上高は２４１億３２００万円で同４・９％増、営業利益は10億７５００万円で同０・６％減となった。自動車メーカーからの需要が安定的に推移したことにより売上高は前年を上回った。
所在地別では、北米の売上高は２０１３億９８００万円で同４・９％増、営業利益は34億８６００万円で同66・３％減。北米での市販用タイヤは、市場シェアを前年並みに維持したものの、市場全体が縮小したことから、販売量は前年度を下回った。
日本の売上高は５０４億３７００万円で同９・１％減、営業利益は２６８億５８００万円で同10・３％減となった。市販用タイヤは、第１四半期を中心とした供給面での制約及び、中東情勢を受けた燃料等の高騰に伴う買い控えもあり、販売量及び売上高はともに前年度を大きく下回った。
その他の売上高は３２３億５４００万円で同10・２％減、営業利益は91億４４００万円で同２％増となった。
なお、26年12月期通期業績見通しについては、第２四半期業績を踏まえて今年２月に発表した通期の営業利益以下の各利益段階を上方修正した。
それによると、26年12月期売上高は６３８０億円（前回予想６２００億円、増減率２・９％増）、営業利益は９００億円（同９４０億円、増減率４・３％減）、経常利益は８７０億円（同８２０億円、同６・１％増）、当期純利益は６２０億円（同５４０億円、同14・８％増）を見込んでいる。営業利益は下方修正しものの、売上高、経常利益、当期純利益は上方修正した。
清水社長
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