ダイセルの27年３月期第１四半期連結決算は売上高が１５２３億８３００万円で前年同期比９・４％増、営業利益が１４０億４１００万円で同７・７％増、経常利益が１４５億７３００万円で同18・１％増、四半期純利益が93億６０００万円で同２・７％減となった。
セグメント別にみると、ハイパフォーマンスポリマーズ（ＨＰＰｓ）事業の売上高は６４２億２４００万円で同23・９％増、営業利益は81億１００万円で同20・９％増となった。
ポリアセタール樹脂（ＰＯＭ）、ＰＢＴ樹脂、液晶ポリマーなどのハイパフォーマンスポリマーズ事業は、前年同期に米国の関税や中国におけるアンチダンピング課税の影響により減少していたポリアセタール樹脂の販売数量の増加や、ＡＩサーバー向けなどの需要増加による液晶ポリマー（ＬＣＰ）の販売数量の増加などにより、増収となった。
マテリアル事業の売上高は４５７億１７００万円で同６・２％減、営業利益は42億４５００万円で同２・１％増となった。
アセテート・トウは、中東情勢悪化に伴う輸送停止や一部顧客向け出荷時期の後ろ倒しの影響などにより販売数量が減少し、減収となった。酢酸セルロースは、ディスプレイ材料用途がほぼ横ばいで推移したものの、繊維用途やプラスチック用途の需要減少などにより、減収となった。ケミカル事業の酢酸は、中東情勢悪化の影響による原料価格高騰の販売価格への転嫁を進めたものの、主要用途である酢酸ビニルの減産や、採算性の低い輸出数量を減少させたことなどにより、減収となった。
その他のケミカル製品は、中東情勢悪化の影響による原料調達懸念を受け一部製品で出荷調整を行ったものの、原料価格高騰の販売価格への転嫁を進めたことなどにより、増収となった。
セイフティ事業の売上高は２６４億８５００万円で同８・２％増、営業利益は３億８００万円で同80・８％減となった。中国市場での自動車需要減少の影響を受けたものの、インドなど他の市場での拡販により販売数量が増加し、増収となった。
スマート事業の売上高は１０６億２５００万円で同12・４％増、営業利益は６億７２００万円で同２１５・５％増となった。半導体材料事業では、前年同期との販売時期のずれによりレジスト材料の販売が減少したものの、堅調な半導体需要により電子材料向け溶剤の販売が増加し増収となった。高機能材料事業では、中東情勢悪化の影響による原料調達懸念を受けカプロラクトン誘導体、エポキシ化合物の出荷調整を行ったものの、原料価格高騰の販売価格への転嫁を進めたことなどにより、増収となった。
ライフサイエンス事業の売上高は49億３５００万円で同15・８％増、営業利益は４億９９００万円で同１３８・８％増となった。キラルカラムの販売数量の増加や、機能性食品素材の販売数量の増加などにより、増収となった。
27年３月期通期業績予想は、直近に公表されている業績予想からの修正は無く、売上高５９５０億円で前期比２・７％増、営業利益４２５億円で同１・０％増、経常利益４３０億円で同４・７％減、当期純利益３２０億円で同２１４・３％増を予想している。
