横浜ゴムは６月19日、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を次の通り改定することを発表した。
近年、タイヤ原材料価格の高騰に加え、物流費や人件費、エネルギー費等のコストが高い水準で推移し続けている。
同社では、生産性向上や物流効率化などのコスト削減に努めてきたが、企業努力のみで全てを吸収することは困難であると判断し、価格を改定することとした。
対象商品は、国内市販用タイヤのうち、乗用車用・バン用タイヤ（冬・オールシーズン）、小型トラック・バス用タイヤ（夏・冬・オールシーズン）、トラック・バス用タイヤ（夏・冬・オールシーズン）、建設・産業車両用タイヤ、農業機械用タイヤ、リトレッドタイヤ、チューブ、フラップで、実施時期は２０２６年９月１日より、改定率は平均５％となる。（商品、サイズにより改定率は異なる）
