ＮＯＫは４月24日、認知症予防向けに開発してきた脳波計測技術を物流現場の安全管理へ応用し、損害保険ジャパンを含む５社による共同プロジェクト「フォークリフト事故抑制プログラム」の開発・実証実験への参画を発表した。
同プログラムは、フォークリフト操作中のオペレーターの状態を脳波データにより可視化し、事故リスクの低減を目指すものとなる。その中で同社は、脳波用ドライゴム電極「Ｓｏｔｔｏ（そっと）」ブレインを搭載したヘルメット型デバイスによる作業中の脳波取得を担っている。
この作業中の脳波取得を実現するヘルメット型デバイスの開発に加え、実証の場として自社物流センターを提供し、同社では同取り組みを技術面・実証面から支えた。実証実験は２０２５年７月～２０２６年１月に実施し、同プログラムの有効性が確認された。今後はサービス化を予定している。
同社が認知症予防向けに開発してきた脳波計測技術は、日常環境や動作中でも微弱な脳波を取得できる点に特長がある。こうした特性を踏まえ、物流現場における安全管理への応用を協議・検討した。その結果、フォークリフト操作中のオペレーターの状態を生体データとして可視化し、事故抑制につなげる取り組みが進められた。これにより、従来は把握が難しかった作業者の状態を客観的に捉え、安全管理に活かす新たなアプローチが可能となった。
同社は、同プログラムの実用化に向け、技術面と実証面の両面から取り組んだ。物流現場での使用を前提に、既存の脳波測定用デバイスをヘルメット一体型へと改良し、作業中でも脳波を取得できる環境を整えた。これにより、実際の業務の中でオペレーターの負担を増すことなく、リアルタイムに状態を計測することが可能となった。
また、同社の物流センターを実証フィールドとして提供し、実際の作業環境におけるデータ取得と検証を実施した。机上の検討にとどまらず、現場で運用可能な形で同プログラムの実用性を確認している。
同社は今後、同プログラムにて得られる知見を活かし、高精度な生体データの取得を通じて、事故の予兆検知やリスク評価の高度化を技術面から支えていく。また、物流分野から製造現場をはじめとするさまざまな作業環境への展開も視野に入れ、データに基づく新たな安全管理の実装を目指す。
ヘルメット型 「 そっと 」ブレイン
