タイヤ４社の25年12月期通期連結決算が出そろった。米国トランプ関税の影響が懸念されるなかでスタートしたが、各社影響を最小限に食い止める対応を行った結果、売上は横浜ゴム、ＴＯＹＯＴＩＲＥが増収、ブリヂストン、ＤＵＮＬＯＰも前年並みを確保した。なお、横浜ゴムの売上はＤＵＮＬＯＰを抜いて２位となった。事業（営業）利益はＤＵＮＬＯＰ、横浜ゴム、ＴＯＹＯＴＩＲＥが増益。また、最終利益はＤＵＮＬＯＰと横浜ゴムが増益となった。
◆ブリヂストン
売上収益は４兆４２９４億５２００万円で前期比０・０％減、調整後営業利益は４９３７億１７００万円で同２・２％減、当期利益（非経常事業を含む）は３２７２億６４００万円で同14・８％増となった。
財別にみると、ＰＳ／ＬＴの売上収益（小売・クレジットカード事業含む）は２兆５００６億円で同１％増、調整後営業利益は２６８６億円で同５％減、ＴＢ（リトレッド事業含む）の売上収益は１兆１８４億円で同０％減、調整後営業利益は８８４億円で同53％増、スペシャリティーズ（鉱山用、飛行機用、二輪車用タイヤが含まれる）の売上収益は６２３４億円で同０％減、調整後営業利益は１２５５億円で同10％減となった。
調整後営業利益の増減要因は、原材料で２６０億円、数量で１４０億円、為替で１００億円、南米事業で10億円、その他で４５６億円の減益要因となったのに対し、売値で５６０億円、ＭＩＸで１７０億円、加工費で１１０億円、営業費で２３０億円となり、差し引き１０４億円（除く為替＋２０４億円）の増益となった。
◆ＤＵＮＬＯＰ
売上収益は１兆２０７０億６１００万円で同０・４％減、事業利益が９０７億８６００万円で同３・２％増、当期利益は５０３億７９００万円で同４１０・７％増となった。
タイヤ事業の売上収益は１兆４３６億８３００万円で同０・３％減、事業利益は７９８億１２００万円で同４・８％増だった。連結事業利益の増減要因については、数量・構成他が２５３億円、経費60億円、スポーツが10億円、為替９億円、原材料７億円が減益要因となったが、価格が２５３億円、固定費70億円、直接原価が42億円などが増益要因となり、合計で28億円の増益となった。
◆横浜ゴム
売上収益は１兆２３４９億５９００万円で同12・８％増、事業利益は１６６５億７７００万円で同24・０％増、当期利益は１０５３億９８００万円で同40・７％増となった。
タイヤ事業の売上収益は１兆１２１２億８４００万円で同14・３％増、事業利益は１５４９億７９００万円で同21・９％増となった。事業利益の増減要因はタイヤ事業では為替差が14億円、販売量で１３９億円、製造価格で87億円、価格／ＭＩＸで１２３億円、ＯＨＴで43億円、ＧーＯＴＲが34億円の増益要因であった一方、原料価格で46億円、物流費で16億円、固定費で60億円の減益要因となり、タイヤ事業は３１７億円の増益。ＭＢで25億円で増益だったが、その他で20億円の減益となり、総合計では３２２億円の増益となった。
◆ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ
売上高は５９４９億２３００万円で同５・２％増、営業利益は９７３億５０００万円で同３・６％増、経常利益は１０１３億２８００万円で同０・８％減、四半期純利益は６３６億１４００万円で同15・０％減となった。タイヤ事業の売上高は５４７６億９７００万円で同５・４％増、営業利益は９５５億９００万円で同３・７％増となった。
営業利益の増減要因は、販売要因で１８４億円、製造コストで４億円、原材料で０億円、その他で０億円の増益要因となった。一方、販管費で６億円、為替で24億円、海上運賃等高騰影響で21億円、関税影響で１０３億円、自動車部品事業で１億円の減益要因で合計34億円の増益だった。
