住友化学と東京科学大学は６月２日、強相関電子材料の応用先として期待される「低消費電力メモリ」において、低消費電力化につながる２件の革新的成果を得ることに成功したことを発表した。
２０２３年４月に共同で「住友化学次世代環境デバイス協働研究拠点」を設立し、次世代量子デバイスの重要材料の一つとして期待される強相関電子の実用化促進に向けた研究を進めてきた。
成果の１つ目は、強誘電体（ＡｌＳｃＮ）の自発分極を利用して強磁性体（ＣｏＦｅＢ）の磁気異方性制御に成功。デバイス制御における電力低消費化につながる技術として期待される。
成果の２つ目は、ＢｉＦｅ０．９Ｃｏ０．１Ｏ３において電場による磁化反転の新たな経路を発見。素子設計の自由度が増し、高集積化・高性能化により、電力低消費化につながる技術として期待される。
近年、ＡＩ技術やデータストレージ技術の進化に伴い、記憶・演算素子によるエネルギー消費は増大しており、高性能で低消費電力の不揮発性メモリへの需要が高まっている。
同成果は、超消費電力で駆動する次世代メモリの実用化に大きく寄与するものであり、今後、住友化学は同技術分野におけるトップランナー企業として、さらなる研究成果の拡大および早期の社会実装を目指す。
電子同士が強く相互作用しあう物質群は「強相関電子材料」と呼ばれ、超低消費電力で駆動可能な次世代メモリ、光や熱といった身近な環境エネルギーを高効率で電気エネルギーに変換する環境発電デバイスや水質浄化システムなどへの応用が期待される。
住友化学は、強相関電子材料を、省エネルギーと創エネルギーの双方に資する次世代の基幹技術と考え、２０２３年４月より東京大学、東京科学大学、理化学研究所と、クロスアポイントメントを活用しながら共同研究を推進してきた。
住友化学は、今後も産学拠点間での研究開発を活発化させ、サステナブルな社会へのソリューションとなり得る革新的な新規技術基盤の確立および社会実装を推進していくとしている。
