横浜ゴムの25年12月期第１四半期連結業績は、売上収益は２７５１億１８００万円で同９・０％増、事業利益は２４０億７２００万円で同３・２％減、営業利益は１９３億４０００万円で同27・７％減、四半期利益は85億２５００万円で同56・９％減となった。
第１四半期の事業利益の増減要因は、タイヤ事業が販売量で41億円、製造原価で22億円、価格／ＭＩＸで45億円、Ｇ―ＯＴＲで２億円の増益要因となったのに対し、減益要因は原料価格で44億円、物流費等で３億円、固定費で17億円、ＯＨＴで29億円となり、タイヤ事業は19億円の増益となった。ＭＢは５億円の増益、その他／買収一過性費用で31億円の減益で合計で８億円減益となった。
タイヤ事業の売上収益は２５０３億１８００万円で同10・４％増、事業利益は２２２億１５００万円で同４・９％減。新車用タイヤの売上収益は、国内での当社納入車種の販売が好調だった他、中国では、中国系自動車メーカーの新エネルギー車向けに新規納入数を拡大させることで前年同期を上回った。市販用タイヤの売上収益は国内では夏用タイヤ、冬用タイヤ共に販売が堅調に推移したほか、欧州におけるハイインチ品の増販、アジアでの新規販路開拓などの積極的な販売施策などにより前年同期を上回った。
ＯＨＴ（オフハイウェイタイヤ）の売上収益は、農作物価格の下落に伴う農機メーカーの減産などの影響により新車市場向け販売が継続して厳しい環境の中、補修用市場向けの販売拡大に努めたほか、今年２月に買収したＧｏｏｄｙｅａｒ社のＯＴＲ事業の業績が加わり、前年同期を上回った。
ＭＢ(マルチプル・ビジネス）セグメントの売上収益は２３０億１７００万円で同３・２％減、事業利益は18億４５００万円で同34・７％増となった。ホース配管事業の売上収益は、国内建設機械メーカーおよび北米自動車メーカーの需要減により前年同期を下回った。工業資材事業の売上収益は、コンベヤベルトは国内トップシェアの強みを活かして大手顧客から安定的な受注を得られたほか、航空部品の販売が好調に推移したが、海洋商品の販売が前年同期の一過性要因の反動減により、前年同期を下回った。
25年12月期通期連結業績予想は、売上収益１兆２２００億円で前期比11・４％増、事業利益１３８０億円で同２・７％増、営業利益１３２０億円で同10・８％増、当期利益８１５億円で同８・８％増を見込んでいる。
