ブリヂストンは５月15日、オンラインで決算説明会を開催し、石橋秀一グローバルＣＥＯ、菱沼直樹グローバルＣＦＯらが25年12月期第１四半期業績や25年12月期通期業績予想を説明した。
25年度第１四半期売上収益は１兆５８１億４９００万円で前年同期比０・６％減、調整後営業利益は１１１４億１２００万円で同７・３％減、営業利益は８８７億６６００万円で同24・６％減、四半期純利益（非継続事業を含む）は７５８億９０００万円で同12・４％減となった。
25年度第１四半期業績について石橋ＣＥＯは「欧州はプレミアムフォーカスを徹底したところ増収増益、北米では市販用ＴＢビジネスを中心に増益を確保したが、南米はアルゼンチンは回復基調だがブラジルのビジネス悪化は継続したため減益となった」と説明した。
同社では25年を「緊急危機対策年」と位置づけている。米国関税影響においては、今期においては直接的な影響はないものの、通期では不確定要素が大きいが調整後営業利益で約４５０億円レベルを想定している。ただ、日本生産の内米国輸出タイヤ単体本数比率は約１割弱レベル、グローバル販売の内米国関税影響販売本数は約４％レベル（除くメキシコ・カナダ）だとし、「通期調整後営業利益は５５００億円から変更はしない」（石橋秀一グローバルＣＥＯ）としている。
25年度第１四半期のタイヤ本数をみると、乗用車用（ＰＳＲ／ＬＴＲ）の
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