旭化成は3月17日、同社と同社の5事業会社(旭化成エレクトロニクス、旭化成建材、旭化成ホームズ、旭化成ファーマ、旭化成メディカル)は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2025~ホワイト500~」の認定を受けたことを発表した。認定は「健康経営優良法人2024」に続き、3年連続となる。
健康経営優良法人を認定する「健康経営優良法人認定制度」は、健康課題に即した取り組みや健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人等を顕彰する制度で、大規模法人部門の上位500法人には「ホワイト500」の冠が付与される。
本制度は、健康経営に取り組む優良な法人を見える化することで、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」としての評価を受けることができる環境を整備することを目的とされている。
同社グループは、2020年に「旭化成グループ健康経営宣言」を制定した。その後、企業価値を持続的に向上させるためには、「人財がすべてである」という考えに基づき、健康経営を推進し、従業員が心身共に健康で活躍できる環境を整備してきた。
そしてグループの生産性向上・発展のために、健康経営の目的である「一人ひとりの活躍・成長」「働きがい・生きがい向上」「活気あふれる強い組織風土づくり」に向けて、以下の3つを主要な健康経営施策としている。
①従業員の活躍・成長機会などの創出(休業率の改善=メンタルヘルス不調、生活習慣病重症者、メタボリックシンドローム該当者、がん、喫煙への対策)②個人・組織活性化(ワーク・エンゲージメントの向上)③睡眠の質・量の向上
このたびの認定は、こうした取り組みが評価されたものと同社は考えている。
同社グループでは、健康管理活動を基盤に、従業員の心身の健康保持増進への取り組みを推進・サポートし、個人の活力向上、組織の活性化による組織風土の改善を図るとともに、事業活動を通じて「持続可能な社会への貢献」と「持続的な企業価値向上」の2つのサステナビリティの好循環の実現に向け取り組んでいくとしている。