横浜ゴムは６月１日、同社の技術者２名がサステナブル資源を用いたゴム材料の研究開発において、日本ゴム協会の「第34回日本ゴム協会賞」を受賞したと発表した。受賞式は５月30日に日本ゴム協会で開催された。なお、同研究開発は産業技術総合研究所（産総研）との共同研究であり、同研究所の２名も受賞している。
「日本ゴム協会賞」はゴムおよびその周辺領域における科学・技術またはその産業分野の発展に寄与し、その業績が極めて顕著なゴム協会会員に授与されるもので、授与数は毎年２件以内となっており、基準を満たす技術者がいない場合は授与されない。今回は同社の日座操（ひざ・みさお）氏、新家雄（しんけ・ゆう）氏、および産総研の藤谷忠博氏、宮澤朋久氏が受賞した。
受賞理由は、「同研究開発では、タイヤ用ゴムをサステナブル資源化するため、トウモロコシやサトウキビなどから作られるバイオエタノール（生物資源）を合成ゴムの材料であるブタジエンに変換する世界最高レベルの高性能な金属酸化物触媒を開発した。さらに、同触媒で生成したブタジエンから重合したブタジエンゴムをタイヤのキャップトレッドやサイドウォールに適用したタイヤ試作に成功した。同研究開発は密度汎関数理論計算、ハイスループットシステム、マテリアルズインフォマティクスの活用によって最適触媒・反応系の開発期間を大幅に短縮することに成功しており、将来のカーボンニュートラルな基幹技術として量産化が期待される。さらに従来の経験と勘による材料開発に代わって、積極的にマテリアルズインフォマティクスを導入しており、ゴム産業の科学・技術の発展に寄与する極めて顕著な業績であると考えられる」となっている。
なお、今回受賞の対象となった業績は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託業務として参画した「超先端材料超高速開発基盤技術プロジェクト」における６年間の研究成果であり、また、同研究開発は、２０２２年１月にＮＥＤＯの「グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択されている。
日本ゴム協会会長（左）より表彰盾を授与された日座氏
