市販用タイヤ値上げ相次ぐ 各社、原材料高騰の影響で

2022年01月18日

ゴムタイムス社

 国内市販用タイヤ価格の値上げが相次いでいる。市販用タイヤの値上げを巡っては、北米を中心に海外で先んじて実施されていた。ただ、天然ゴムをはじめとする原材料価格が高値で推移するなか、国内でも昨年11月頃からその動きが出始め、今年に入ると1月12日に横浜ゴム、1月14日にはブリヂストンが値上げを発表するなど、各社の値上げがほぼ出揃った。
 各社の値上げ幅は平均5~10%程度で、前回実施した(19年8月実施)の値上げ幅(平均3%)を上回る。
 TOYO TIREは22年1月1日出荷分より国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定した。値上げ率は最大10%。対象ブランドはトーヨータイヤ・ニットータイヤ、対象商品は国内市販用タイヤ全商品(冬用タイヤを含む)。
 住友ゴム工業は国内市販用タイヤおよび関連商品の代理店向け出荷価格を改定する。対象商品は国内市販用タイヤ及びチューブ、フラップで、実施時期は夏用・農業機械用・その他タイヤ・チューブ、フラップが22年3月1日、 冬用タイヤが22年4月1日。値上げ率はそれぞれ10%程度を見込んでいる。
 横浜ゴムは、国内市販用タイヤ全品種で値上げを実施する。改定時期は夏用タイヤ、オールシーズンタイヤ、チューブ・フラップが22年4月1日、冬用タイヤが22年7月1日。価格改定率は最大9%となっている。
 ブリヂストンは、4月1日から国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を値上げする。対象商品と値上げ率は乗用車・バン用タイヤ(夏/冬)は値上げ率(平均)が7%、小型トラック・バス用タイヤは(夏/冬)が7%、トラック・バス用タイヤ(夏/冬)が8%、鉱山・建設車両用タイヤ(夏/冬)が10%、産業車両用タイヤ(夏/冬)が8%、農業機械用タイヤ(夏/冬)が8%、二輪自動車用タイヤが7%、チューブ、フラップが8%となっている。
 海外メーカーでも値上げが相次ぐ。クムホタイヤジャパンはタイヤの卸価格を22年2月1日より値上げする。対象商品は全カテゴリーのタイヤで改定率は約10%。コンチネンタルタイヤ・ジャパンは国内市販用タイヤ(冬用タイヤを含む)のメーカー出荷価格を22年4月1日より平均5%値上げする。ピレリジャパンは国内市販用タイヤの出荷価格を22年2月1日より改定する。値上げ率は全製品カテゴリーおよびブランドラインで平均5%の値上げ。

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