日本触媒は１月12日、北海道大学大学院工学研究院附属エネルギー・マテリアル融合領域研究センターの能村貴宏准教授（以下「北海道大学」）、産業技術総合研究所（以下「産総研」）と共に、ＮＥＤＯエネルギー・環境新技術先導研究プログラムにおいて「合金系潜熱蓄熱マイクロカプセルを基盤とした高速かつ高密度な蓄熱技術の研究開発」事業を受託したと発表した。
同事業は、高温高密度高熱伝導率の潜熱蓄熱粉末を成型体に加工し、実使用条件での蓄熱特性を取得し、実際の用途で推定される優位性の評価を行い、社会実装につなげることを目的としている。
今回受託した事業は、北海道大学の能村准教授の開発した合金系潜熱蓄熱マイクロカプセル（ｈ―ＭＥＰＣＭ）を同社の触媒製造技術を用いて成型体に加工、北海道大学でこの成型体を用いたプロトタイプモジュールの諸物性を評価する。さらに、そのデータをもとに産総研にてシミュレーションモデルの構築ならびに応用モジュールの作成を行う計画で、これにより、蓄熱成型体のデバイスとしての性能を取得し、応用展開を促進することを目的としている。
高い基礎的熱特性を持つｈ―ＭＥＰＣＭであるが、粉体のままでは蓄熱体からの熱の出し入れを行うガスや液体との分離が難しく、実用に向けては粉体を適切な形に成型することが求められていた。同社は触媒製造事業を通じて様々な特性の無機粉体を熱交換に有利な形状に成型する触媒成型技術を保有しており、同事業においてはこれまで蓄積したノウハウを活用して、種々のサイズのペレット、リング、ハニカム等の形状を有するｈ―ＭＥＰＣＭ成型体を作成する計画で、成型体とすることにより実用モデルでの諸物性の評価が可能となるため、蓄熱密度、伝熱特性等の基礎物性の取得に加え、出力特性、繰り返し耐久性等使用形態での熱特性の測定を行い、具体的性能を示す予定となっている。さらに、社会実装を促進するため、想定する用途でのシミュレーションを行って、炭酸ガス抑制効果やコスト削減効果等、既存技術に対する優位性も示してゆく計画としている。
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