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EVへの無線給電を研究 ブリヂストンと東大など

2019年08月02日

ゴムタイムス社

 ブリヂストンは8月1日、東京大学大学院新領域創成科学研究科・藤本研究室が展開する、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)未来社会創造事業の研究プロジェクト「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」に、同社と日本精工(NSK)が参画し、共同で電気自動車(EV)に搭載されるインホイールモーターへの走行中ワイヤレス給電の実用化を目指すと発表した。同社とNSKは昨年から研究に参画している。

 このプロジェクトは、CO2の排出を抑制する低炭素社会を構築するための、新しい概念や革新的な技術を創出することを目的に、東京大学の藤本博志准教授らの研究グループが提案し、JSTが「地球規模課題である低炭素社会の実現」領域の2017~2022年の研究テーマとして採択した。

 日本のCO2排出量11億9000万tのうち、自動車からの排出量は15%に当たる1億7600万tに上り、欧州では2020年に自動車のCO2排出量を抑制する規制が予定されている。その動向を踏まえて世界中の自動車メーカーが車両の電動化の開発・普及を推進しているが、近い将来にバッテリーの供給不足が懸念されている。

 同プロジェクトでは、ホイール内に配置したモーターへ走行・停車中に路面から直接給電することで、より少ないバッテリー搭載量でEVの航続距離を確保可能にする技術開発を行っている。これにより、バッテリーの供給不足の懸念を払拭するとともに、EVの軽量化が可能となる。

 今回の研究プロジェクトで同社は、給電を阻害しない有機材料の知見やタイヤ開発の技術を活かし、給電時にインホイールモーターへの電力伝送を高効率で達成するためのタイヤの技術開発を担当する。また、東京大学は、インホイールモーターへのワイヤレス給電コンセプトの立案、改良および基盤技術の研究開発を担当。NSKは、これまでのインホイールモーター開発で得られた技術を活かして搭載性に優れたインホイールモーター開発を担当するとともに、走行中給電インフラの社会実装に関する検討を推進する。

 今後、このプロジェクトではインホイールモーターの設計・試作・評価および搭載車両の製作を行い、2022年までにタイヤを含めた車両で評価し、他の組織・企業が持つ様々な領域の知見を広く取り入れながら、2025年に実証実験フェーズへの移行を目指す。

 また、同社と東京大学、NSKは、このプロジェクトに関わる基本特許をオープン化することに合意し、プロジェクトの運営委員会で承認された企業・団体が権利化された技術を無償で使用可能となる知財の仕組みを整備する。これにより、現在の共同研究の枠組みに留まらず、オープンイノベーションによって研究開発を促進する。

 

給電のイメージ

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