米国によるベネズエラ攻撃で地政学リスクの高まりを再認識させられた中でスタートした26年。国内では物価上昇が続き、人手不足も慢性化する。厳しい事業環境下でのかじ取りが迫られるなか、ゴム企業トップの年頭所感からは「気持ちを新たに歩みを進める」「変える・変わる」「変革を前向きに楽しむ」といった、さらなる成長を加速するためのポジティブな言葉が多かった。
ブリヂストン・森田グローバルＣＥＯ
今年は中期事業計画（２０２４ー２０２６）の最終年度として、質を伴った成長への転換を図る年。これまで培ってきた強いビジネス体質を継承しつつ、成長をさらに加速させ、２０３１年の創立１００周年にむけて、タイヤ・ゴム業界における世界Ｎｏ・１を奪回すべく前進していく。
今後も変化が続くことが予想される事業環境で、ブリヂストンの強みであるグローバルネットワークを最大限に発揮し、タイヤ事業における商品競争力やモノづくり力の強化、ソリューション事業の価値創造の拡大、グローバルポートフォリオ戦略やブランド戦略など、成長に向けた取り組みを推進したい。
住友ゴム工業・山本社長
今年は「Ｒ．Ｉ．Ｓ．Ｅ．２０３５」に基づく中期計画、さらにはサステナビリティ長期目標への取り組みを強化推進し、成長への新たなステージに進んでいく。その初年度となる今年度は全社方針として次の３点に定めた。第一の方針は「ＤＵＮＬＯＰのもとに、グローバルで新たな成長ステージへ飛躍しよう」、第二の方針は「全員がイノベーションの主役となり、「Ｒ．Ｉ．Ｓ．Ｅ．２０３５」を推進しよう」、そして第三の方針は「多様な力を融合し、挑戦と成長を後押しする組織に進化しよう」だ。この方針に基づき「Ｒ．Ｉ．Ｓ．Ｅ．２０３５」に基づく中期計画を前倒し達成し、さらなる成長を目指し邁進していく。
横浜ゴム・清宮社長
タイヤ事業では、乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、そしてＯＨＴとすべての品種をカバーしている。ティア１トップメーカーに並ぶ品ラインアップを持つ総合タイヤメーカーの強みを活かし、ビジネスの拡大を目指し、高付加価値品比率最大化を目指しブランド価値向上と拡販を進める。また、ＭＢ事業は２０２６年に終了する「ＹＸ２０２６」後の期間に飛躍的な成長を実現すべく、引き続き事業基盤の強化を行う。中期経営計画「ＹＸ２０２６」で定めた計画をしっかりとやり抜き、「Ｈｏｃｋｅｙ Ｓｔｉｃｋ Ｇｒｏｗｔｈ」（うなぎ昇りの成長）に努めていく。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ・清水社長
今年は弊社にとって次なる１００周年への新たな20年の始まりであり、中計26の新たな５年の始まりでもあり、まさに新しいフェーズがスタートする。創業から80年という節目を越えた当社は、気持ち新たに歩みを進める意思を込め、「新章開始。剛毅果断に前進する年」というスローガンを掲げた。新章開始とは、まさにページをめくった新しい章の始まりだ。剛毅果断の「剛毅」とは強い意志で屈しないこと、「果断」は果敢に決断するリーダーシップになる。今年より始める弊社の新しい挑戦を見守ってほしい。
豊田合成・齋藤社長
今年は中長期経営計画（２０３０事業計画）の諸施策を着実に成果につなげるため、「スピードを上げ、変える・変わる・チャレンジする年」として、将来の持続的成長に向けた「組織効率アップ」と「チーム力の最大化」、株主構成の変更（トヨタの持ち株減少）を踏まえた、経営の自立化を推進などに注力していく年にしたい。
住友理工・清水社長
当社グループは現在、中期経営計画「２０２５住友理工グループ中期経営計画（２０２５Ｐ）」が最終局面を迎えている。創業１００周年となる２０２９年を見据え、多様な人材が活躍・成長できる体制整備の推進や、次世代モビリティをはじめとする新たな価値創出に向けて重点的に取り組む。 また、住友電気工業とのシナジー創出をこれまで以上に進め、従業員一人ひとりの力を結集し、「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディングカンパニー」を目指していく。
バンドー化学・植野社長
今年は１９０６年の創業から１２０年という大きな節目を迎える年。この１２０年間には戦争や災害、産業構造の変化など幾多の苦難があったが、ステークホルダーの皆さまに支えていただきながら、不撓不屈の精神で乗り越えてきた。当社はまさに変革周期にあるという認識のもと、これまでとは違うスピード・規模で日々変化する世の中において、変革なくして未来はないという強い危機感を持ち、従来のやり方に固執せずＩＴ、ＡＩなどのツールも用いて、徹底的な無駄の撲滅と仕事の余白作りを行い、変革を進める一方、１２０年続いてきた強い誇りを持ち、難しい時代をむしろポジティブに捉え、変革を前向きに楽しみたい。
三ツ星ベルト・池田社長
24中期経営計画の最終年度を迎える今年は、２０３０年度の「ありたい姿」に向かって、生産・物流再編を最終フェーズまで確実に遂行し、強靭かつ効率的な事業基盤の構築を進めていく。また、ＤＸを加速させ、データとテクノロジーを活用した新たな価値創造を推進することで、グローバル市場での競争力を一段と強化する。加えて、ＳＤＧｓへの取り組みを深化させ、環境・社会に貢献する企業としての責任を果たしていく。
