東洋紡は12月26日、国際的な環境格付け機関である「ＣＤＰ」が実施する２０２５年調査において、「気候変動」と「水セキュリティ」の２分野で最高評価の「Ａリスト」に選定されたと発表した。単一年度において、複数分野で「Ａリスト」に同時選定されるのはこれが初めてとなる。同社グループの、温室効果ガスの排出量削減や水資源の管理などにおける優れた取組みと、透明性の高い情報開示姿勢が高く評価された。
ＣＤＰとは、企業や自治体の環境への取り組みを調査・評価する国際的な非営利団体（ＮＰＯ）となる。投資家や企業の意思決定に影響を与える最も権威ある環境格付け機関の一つで、「気候変動」「水セキュリティ」「森林」の３分野で毎年評価を行い、特に優れた取り組みを示す企業を「Ａリスト」に選定している。
ＣＤＰの調査内容は、環境に関連するＴＣＦＤやＩＦＲＳといった国際的なフレームワークや基準と整合しており、企業の環境活動を評価するグローバルスタンダードとして広く認知されている。２０２４年調査では、２万社を超える対象企業の中で、Ａリスト入りした企業は５１５社で、全体のわずか２％だった。
同社は、２０２３年に岩国事業所の自家発電設備をリニューアルし、年間ＧＨＧ排出量を４割以上削減した。
また、１９７０年代に開発した中空糸型逆浸透（ＲＯ）膜は、長年にわたり中東湾岸諸国の海水淡水化プラントで採用され、安定的な真水の供給を可能にし水不足の解消に貢献してきた。こうした国内外における環境課題の解決を目指す取り組みや、環境データなどの積極的な情報開示により、このほどＣＤＰからＡリストに選定された。
「サステナブル・ビジョン２０３０」において、２０５０年のカーボンニュートラルの実現を掲げる同社グループは、今後も気候変動対策として、自家発電所の燃料転換や国内外の事業所・工場への再生可能エネルギーの導入を進める。また、ＬＩＢ（リチウムイオンバッテリー）セパレータ工場等向けのＶＯＣ（揮発性有機化合物）回収装置の積極的な展開や、再生可能エネルギー関連部材の幅広い提供を通じて社会全体のＧＨＧ排出量削減に貢献する。
さらに、水セキュリティ関連では、ＲＯ膜の展開を推進し、２０３０年度に１０００万人分の水道水相当量の造水を目標としている。こうした社会課題の解決に向けた取り組みを通じて持続的な成長の実現を図るとともに、人と地球に求められるソリューションを創造し続けるグループを目指していく。
ＣＤＰ２０２５ロゴマーク
ラベル台紙向けカミシャインネオ離型フィルム
中空糸型膜モジュールホロセップＢＣ膜
