ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの25年12月期第３四半期業績は、売上高は４３５２億８９００万円で前年同期比３・５％増、営業利益は７２０億６８００万円で同５・５％減、経常利益は７０７億１２００万円で同９・１％減、四半期純利益は５３０億５７００万円で同３・９％減となった。売上高は第３四半期として過去最高を達成した。
セグメント別では、タイヤ事業の売上高は４００２億５２００万円で同３・４％増、営業利益は７０３億８１００万円で同６・０％減。北米市場における市販用タイヤは、輸入関税引き上げに伴いタイヤメーカー各社で値上げが実施されたが、未だ価格面での優位性を持つアジア品を中心とした輸入タイヤの需要が継続している。
同社では新商品のＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹ Ｒ／ｔ ＰＲＯ、人気商品のＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹ Ａ／ｔ ３など重点商品の販売量は堅調だった。ただ、特定顧客向け商品の販売量が鈍化したことにより前年度並みの販売量となった。一方、重点商品の販売が増加したことで商品ミックスが改善し、売上高は前年度を上回った。
欧州市場における市販用タイヤは、事業再編に伴うオペレーションの変更により、販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回った。同社では冬タイヤの新商品ＯＢＳＥＲＶＥ ＥＷＳ１の販売の開始などを通じた重点商品への販売シフトにより、商品ミックスの改善に取り組んだ。
国内市場における市販用タイヤについては、６月の夏タイヤと９月の冬タイヤ値上げ前の駆け込み需要により、販売量は前年度を上回った。
また、ＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹシリーズや昨年発売したＰＲＯＸＥＳＣＦ３、新商品ＰＲＯＸＥＳ ＬｕＫ２やＯＢＳＥＲＶＥＧＩＺ３など重点商品への販売シフトに加えて値上げ効果もあり、売上高は前年度を上回った。
新車用タイヤについては、自動車メーカーの需要が安定したこともあり、販売量は前年度並みだったが、物価高騰の一部を価格に反映できたため売上高は前年度を大きく上回った。
自動車部品事業の売上高は３５０億３６００万円で同４・７％増、営業利益は16億７０００万円で同24・３％増となった。自動車メーカーの需要が安定したこともあり、また物価高騰の一部を価格に反映できたため増収となったほか、売上増に伴い増益だった。
営業利益の増減要因は、販売要因で１１４億円の増益要因となったのに対し、製造コストで11億円、販管費で10億円、原材料で35億円、為替で37億円、海上運賃等高騰影響で14億円、関税影響で52億円となり、タイヤ事業では45億円の減益、自動車部品事業では３億円の増益となり、合計で42億円の減益となった。
所在地別にみると、日本の売上高は８５６億６００万円で同７・９％増、営業利益は４４３億４９００万円で同11・４％減、北米は２９８１億６０００万円で同４・４％増、営業利益は１４１億６５００万円で同14・５％減、その他の売上高は５１５億２１００万円で同７・４％減、営業利益は１２１億５７００万円で同１２４・４％増となった。
25年12月期通期業績予想については、原材料価格および海上運賃高騰影響が想定より下回ること、為替相場が想定より円安に推移していることから、前回発表予想（８月８日）から増収増益で修正している。売上高５９００億円（前回発表５８５０億円、増減率０・９％増）、営業利益９５０億円（同９００億円、同５・６％増）、経常利益９００億円（同７８０億円、同15・４％増）、当期純利益６５０億円（同５６０億円、同16・１％増）を見込んでいる。
セグメント別にみると、タイヤの売上高５４４０億円（前回発表５３９０億円）、営業利益は９３５億円（同８９０億円）、自動車部品の売上高は４６０億円（同据え置き）、営業利益は15億円（同10億円）を見込んでいる。
