２０２０年以降の地球温暖化対策の国際的な枠組みである「パリ協定」が11月４日に発効した。
同協定では、世界の平均気温上昇を産業革命前に比べ２℃より低く抑えるため、ＣＯ２などの温室効果ガスの排出を、２１００年までに実質ゼロにすることを目指している。
日本は協定の締結に必要な文書の国連への提出が遅れたため、まだ締約国にはなっていないが、他産業同様、ゴム産業でも温室効果ガス排出抑制に貢献する省エネ製品や技術の開発を、様々な業種で行っている。
最近の例で言えば、
全文：約685文字
2016年11月21日
