売上・利益は過去最高を更新 横浜ゴムの1~9月期

2026年11月16日

ゴムタイムス社

横浜ゴムの26年12月期第3四半期業績は、売上収益は9668億6600万円で同期比10・2%増、事業利益は1473億8900万円で同46・3%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は960億600万円で同45・2%増となった。売上収益、各利益ともに過去最高を更新した。
 セグメント別にみると、タイヤの売上収益は8801億3300万円で同10・6%増、事業利益は1371億2100万円で同47・3%増。タイヤ消費財の売上収益は、新車用タイヤで、主に中国での日系自動車メーカーの販売不振の影響を受け、前年同期を下回った。ただ、好調な市販用タイヤ販売が牽引し、全体とは前年同期を上回った。
 OHT(オフハイウェイタイヤ)の売上収益は、販売数量が伸長したことに加え、足元の原材料価格や海上運賃の高騰に対する機動的な価格転嫁を進め、前年同期を上回った。農機用タイヤの新車用においては、業界全体の需要が低水準で推移する中、競合他社の撤退に伴う需要獲得や共同開発を通じた顧客との関係強化で前年同期を上回った。市販用もマルチブランド戦略と新商品の積極的な投入が奏功し、前年同期を大きく上回った。
 MB(マルチプル・ビジネス)の売上収益は798億9800万円で同6・3%増、事業利益は92億1600万円で同31・0%増。ホース配管事業の売上収益は、国内外の油圧事業における市販用の強化や、丁寧な販売活動が奏功し前年同期を上回った。工業資材事業の売上収益は、国内外での海洋商品の販売強化やコンベヤベルトの販売拡大による高シェアの維持に加え、過年度から注力してきた航空部品(官需)の売上が伸長した。
 26年12月期第3四半期の事業利益の増減要因は、タイヤ事業で為替差で132億円、原料価格で76億円、価格/MIXで175億円、OHTで144億円の増益要因となった一方、販売量で5億円、物流費等で34億円、固定費で42億円、製造原価で7億円の減益要因となり差し引き441億円の増益。加えてMBで22億円の増益、その他で4億円の増益となり、合計で467億円の増益だった。
 26年12月期通期業績は、売上収益が1兆3200億円で前期比6・9%増、事業利益が1925億円で同15・6%増、営業利益が1995億円で同30・5%増、親会社の所有者に帰属する当期利益が1170億円で同11・0%増を見込んでいる。

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