住友ゴム工業は８月７日、決算説明会を開催し、25年12月期第２四半期連結決算の説明を行った。
第２四半期決算（ＩＦＲＳ）の売上収益は５７２１億９２００万円で前年同期比２・５％減、事業利益は２８３億１０００万円で同33・１％減、営業利益は２７０億３４００万円で同35・６％減、四半期利益は１４３億７４００万円で同62・９％減となった。
第２四半期業績について、山本悟社長は「減収減益となったが、上期は天然ゴムを中心とした原材料の高騰、為替によるマイナス影響などが大きいと予想し、前年同期比で減益としていたので、概ね計画どおりに進捗させることができた」と説明した。
第２四半期の事業利益の増減要因を見ると、価格86億円、固定費45億円、産業品他７億円が増益要因となったものの、原材料１３８億円、経費60億円、為替42億円、スポーツ事業29億円、直接原価７億円、数量・構成他２億円が減益要因となり、計１４０億円の減益となった。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は４８８３億２９００万円で同１・６％減、事業利益が２２２億５００万円で同34・７％減となった。
国内新車用は、前年同期に一部自動車メーカーにおいて減産があり販売本数は前年同期を大きく上回った。国内市販用は昨秋に廉価品を下市した影響に加え、オフテイク品の受注減が影響し、前年同期を下回った。
海外新車用は中国を中心にアジア圏における自動車メーカー向けが大きく減少。海外市販用は、アジア・大洋州全体で前年同期並み。欧州地域においてはオールシーズンタイヤは拡販できたが、他社が価格攻勢を強める中、同社は採算を重視したことから欧州全体としての販売は前年同期を下回った。米州地域においては、北米では主力商品のワイルドピークシリーズは販売好調を維持したが、北米全体においては前年同期の販売本数が多かったことに加え、昨年下期に引き続き他社の廉価品のシェア拡大の影響もあり、前年同期を下回った。
スポーツ事業の売上収益は６４６億８６００万円で同９・６％減、事業利益は40億４４００万円で42％減となった。
産業品他事業の売上収益は、１９１億７７００万円で同０・９％減、事業利益は20億６９００万円で同59・５％増となった。土木海洋事業および手袋事業の販売が減少したことに加え、３月末をもってガス管事業から撤退したこと、さらに昨年度に欧州の医療用ゴム製品製造・販売子会社の株式譲渡を実施したことなどが影響し、売上収益は前年同期を下回った。事業利益は医療用ゴム製品の国内向け販売およ
