三井化学 新型コロナの影響不透明 収束後の安定取引構築ヘ

2020年05月04日

ゴムタイムス社

 三井化学(東京都港区、橋本修社長)が製造・販売するエチレン・プロピレンゴム(EPDM)「三井EPTTM」。日本の製造拠点は千葉県の市原工場(公称能力9万5000t)で、6割強を自動車関連の用途が占める。また、中国への供給は上海中石化三井弾性体(SSME、公称能力7万5000t)が担う。

 19年度は、前半は自動車生産が比較的堅調だったため需要が堅調に推移したが、「夏以降は自動車部品をはじめとする工業用品の減産により需要が軟化した」(エラストマー事業部・水川修一EPTグループリーダー)。19年度後半は、需要が計画に対しスローダウンし、主用途である自動車向けで経済減速と新型コロナウイルスによりダメージを受けている。

水川EPTグループリーダー

水川EPTグループリーダー

 新型コロナについては、自動車各社の生産の停止・縮小・再開を見通すことが困難で、定量的なインパクトが見込めない点に苦慮している。新型コロナの影響は全く不透明で、「一刻も早く収束して欲しいとしか言いようがない」(同)。

 同社の本社では4月上旬現在、原則テレワークが続くが、ウェブ会議を随時行うなど開発案件等が滞らないよう努めている。顧客との対話もウェブ会議システム等を用いて定常時と同じように行っている。

 開発面では、超耐熱性グレード「メ

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三井化学 新型コロナの影響不透明 収束後の安定取引構築ヘ

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