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住友ゴムが新生産システム  25年に全工場に導入へ

2019年10月04日

ゴムタイムス社

製造IoT推進室長の山田清樹氏

 

 住友ゴム工業は3日、AI・IoTプラットフォームを活用した高品質・高効率のタイヤ生産システムの構築を日立製作所とPTCジャパンとの協業で開始したと発表した。
 同日開催された説明会で、タイヤ生産本部設備技術部長・製造IoT推進室長の山田清樹氏は「まずは白河工場に、数年以内に国内工場に順次導入を進め、2025年までには国内外にある12の全タイヤ工場への導入を進める」という方針を明らかにした。プラットフォームを統一し、AI活用を共有することでグローバルでの横展開を加速させ、新システムによるデータの一元的な可視化やビッグデータ解析、人工知能の活用により、高品質・高効率なタイヤ生産を目指す。
 新システムでは、まずは工場内の生産ラインや製造拠点間の異なるFAシステムのデータを統合できるPTCのIoTアプリケーション開発プラットフォームを用いることで、生産設備の稼働データをリアルタイムでモニタリングし製造現場の可視化を行う。その後、可視化したデータを日立の「Lumada」のデータ解析技術を用いたAIアプリケーション群で網羅的に解析し、品質や生産性、設備予知保全、省エネルギー化などに影響を与える要因を高速・高精度に探索・抽出していく。これらの工程により、製造現場内のデータを一元的に可視化することに加え、AI解析により有用な情報を定量的かつタイムリーに把握することで、スピーディーな意思決定による高品質・高効率なタイヤ生産が可能となる。
 既に2018年下期から名古屋工場をモデル工場とし、品質向上をテーマに、混合・材料・成形・加流工程というタイヤ生産工程において、AI・IoTプラットフォームを用いた製造条件と品質の相関性の解析を開始しており、データ収集・解析時間の90%短縮や、生産時に発生する仕損の30%低減といった効果の検証に成功している。

導入イメージ図

 今回、タイヤの品質・生産性向上などに有用であることが確認できたことから、全ての国内外タイヤ工場への導入に向けての協業を開始することとなった。
 協業では高度なタイヤ生産技術を有する住友ゴムと、革新的なIoTアプリケーション開発プラットフォームである「ThingWorx」の提供と製造業界におけるコンサルティングの豊富な経験・知見を持つPTC、自ら製造業として長年培ってきたOTとITを融合し先進のデジタル技術を活用した「Lumada」ソリューションと製造現場の4Mデータを用いた解析技術を提供する日立が、それぞれの技術・ノウハウを生かす形で進められる。
 最後に山田氏は「従来は手作業でデータ収集分析をしていたため、多くの工程データを扱う事ができなかったが、新システムではビックデータを活用することにより、材料やゴム練りデータまで遡って、不具合のデータを探索することも可能となり、これまでにない知見も獲得できる」と期待を込めた。

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