【新年インタビュー】横浜ゴム 山石昌孝社長

2018年01月09日

ゴムタイムス社

 横浜ゴムは創立100周年だった昨年度の通期決算が増収増益で、売上高は過去最高となる見込みだ。この記念すべき年に就任した山石昌孝社長に、昨年が最終年度だった中期経営計画「GD100」の成果や今年の取り組みを語ってもらった。

◆17年を振り返って。
 第3四半期までのタイヤ事業は、新車用(OE)タイヤの販売は好調で、特に中国では売上高が前年を大きく上回った。市販用(REP)タイヤの販売についても、国内で引き続き高付加価値商品の販売に注力し、販売量・売上高ともに前年を上回り、海外でも東南アジアやロシアを中心に好調に推移した。

 MB事業では、海外での市場回復もあり、ホース配管事業、工業資材事業、ハマタイト・電材事業については売上高が前年同期を上回ったが、航空部品事業では民間航空機向けが低調で、前年同期を下回った。

 ATGは農業機械用・産業車車両向けの新車用や、市販用のオフハイウェイタイヤの販売が堅調に推移した。

 こうした状況の下、当社グループは販売力強化や業務の効率化、コスト削減、タイヤのメーカー出荷価格の改定などに取り組み、第4四半期の決算は増収増益を確保し、売上高は過去最高を達成する見込みだ。

◆中計について。
 昨年はGD100の最終年度だった。タイヤ消費財事業のうち、OEの国内では海外市場でも人気の車種に数多く装着された。海外では中国で自動車の燃料規制の厳格化などからタイヤへの要求性能が高くなっており、当社の高性能タイヤへのOE需要が増加した。

 また、これまで多くの欧州ハイパフォーマンスカーに純正装着されてきたが、昨年は新たに「BMW・X3」の純正承認を得ることができた。

 REPスノーではトップカテゴリーの商品を展開。REPサマーでは、国内のタイヤラベリング制度でウェット性能の最高グレード「a」のタイヤが業界最多の200サイズを突破した。また、趣味性の高いヨコハマならではの商品の投入や、最新の軽量化設計技術を採用したライトウェイト低燃費タイヤを開発した。

 プロモーション活動としては、5年間のスポンサー契約を結んでいる英国プレミアリーグのチェルシーFCが昨年、リーグ優勝したこともあり、EU・アジア諸国で販売本数を堅調に増加させることができた。

 さらに、ATGブランドの「アライアンス」を活用し、乗用車用のセカンドブランドタイヤとして、5月から欧州に投入した。

 タイヤ生産財事業については、収益性が高く、安定的成長が見込まれるオフハイウェイタイヤ(OHT)を生産財事業の収益の柱として位置付けている。昨年は新たに産業車両用タイヤの専門メーカーである愛知タイヤ工業をグループに迎えた。

 2015年時点では、建設車両用(OR)タイヤを中心とした当社のOHTの売上は250億円ほどだったが、ATG・愛知タイヤを加えることで850億円まで増加する見込みだ。20年にはこれを1000億円まで伸ばし、世界のトップ5に入りたいと考えている。

 MB事業では、

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