東海カーボンの２０１３年12月期第３四半期連結決算は、売上高は前年同期比１・１％減の７５０億２９００万円となった。営業利益は同75・３％減の13億４５００万円、経常利益は同55・２％減の25億３０００万円となり、四半期純利益は同61・６％減の13億１２００万円。
同社グループの対面業界であるゴム製品、鉄鋼、情報技術関連、産業機械などの各業界においては、自動車関連分野では総じて需要に回復傾向が見られたが、他の分野では回復に遅れが見られた。 損益面においては、各種経費の全面的な削減、一時休業の実施と雇用調整助成金の受給などの対策に取り組んだが、販売数量減に対応した操業度の低下と設備増設に伴う減価償却費の増加などの影響が大きく、減益となった。
カーボンブラック事業部門は、国内ではタイヤ生産が年初の落ち込みから回復基調をたどったことなどから、需要は徐々に回復。タイではタイヤ生産の伸長を背景に需要は増加した。また、中国では日系自動車メーカーの新車販売も回復を遂げた。一方、昨年６月から石巻工場が全面的に生産を再開し、タイの子会社も昨年12月から増設設備の稼働を開始しているが、国内ならびにタイの市場において安価な中国製品の台頭による影響を受け、販売数量は前年同期比わずかな増加にとどまった。また、販売価格については原料油価格の上昇に対する改定を実施した。結果、同事業部門の売上高は円安効果も受け、同５・２％増の３３０億５１００万円となったが、営業利益は操業度低下や設備増設に伴う減価償却費の増加などにより同62・０％減の14億９６００万円となった。
炭素・セラミックス事業部門の黒鉛電極は、世界粗鋼生産は中国、インドなどでの増加により前年同期の水準を上回ったが、黒鉛電極の販売数量は日本国内をはじめ欧米、韓国などの主たる需要先での需要回復の遅れなどから前年同期比減少した。また、販売価格についても国内外とも弱含みで推移。結果、円安効果は受けたものの、黒鉛電極の売上高は同５・０％減の２２５億９８００万円となった。ファインカーボンの半導体用は、一部の用途で回復の遅れは見られたものの、全体としては回復基調で推移。太陽電池用は海外での回復が遅れ、総じて低調に推移した。また、昨年後半に減少した一般産業用は年初より堅調を維持。結果、円安効果は受けたものの、ファインカーボンの売上高は同14・６％減の92億３４００万円となった。以上により、同事業部門の売上高は同８・０％減の３１８億３２００万円となり、営業利益は操業度の低下などにより同74・３％減の６億３００万円となった。
工業炉および関連製品事業部門は、主な需要先である情報技術関連業界では一部に回復の兆しは見られたものの、全体としては設備投資抑制が続き、主力製品である工業炉の売上高は前年同期比減少した。また、ガラス業界、電子部品業界の回復により発熱体その他の売上高は前年同期比増加したものの、本格的な需要の回復までには至らなかった。結果、同事業部門の売上高は同２・９％減の30億２５００万円となり、営業利益は同40・５％増の２億１２００万円となった。
その他事業部門の摩擦材では、主な需要先である建設機械業界向けは、世界的な資源価格下落の影響を受けた鉱山機械用途の大幅な需要減により販売が減少した。この結果、農業機械向けは北米市場好調の影響を受け販売が増加したものの、摩擦材の売上高は同３・６％減の60億２００万円となった。不動産賃貸等その他の売上高はリチウムイオン二次電池用負極材の販売が増加したことにより同１２６・６％増の11億１６００万円となった。結果、同事業部門の売上高は同５・９％増の71億１９００万円となり、損益面においては、摩擦材の収益悪化などにより１億１８００万円の営業損失（前年同期は６万円の営業利益）となった。
通期の連結業績予想は、直近に公表されている業績予想からの修正はなく、売上高は１０４０億円で前期比５・４％増、営業利益は23億円で同59・７％減、経常利益は35億円で同45・９％減、純利益は19億円で同４・７％減を見込んでいる。
関連キーワード: 東海カーボン
