EPDMも韓国第２工場が稼働 タイヤ向け需要が回復
ＪＳＲが合成ゴム事業の注力分野として位置付けている低燃費タイヤ向けのＳ―ＳＢＲ（溶液重合スチレン・ブタジエンゴム）、ＥＰＤＭ（エチレン・プロピレンゴム）製品の海外新増設プラントが相次ぎ立ち上がった。
低燃費タイヤ向けＳ―ＳＢＲについては、国内では２０１１年12 月に四日市工場の生産能力を２万５千トン／年増強して６万トン／年体制としており、欧州にもＳｔｙｒｏｎ（Ｅｕｒｏｐｅ），ＧｍｂＨにて３万トン／年の引取り権契約に基づいた生産を行っており、グローバルでの生産能力は、現在、合計で９万トン体制。世界的な環境意識の高まりやタイヤの低燃費性能の格付け制度の普及を背景に、低燃費タイヤ向けへの需要は今後さらなる拡大が見込まれることから、同社ではタイのラヨン県に年産５万トン能力の新プラント（第１期）の建設を進めていたが、このほど完工し、試験運転を経て今秋から商業生産を開始することとなった。２０１５年稼働を検討しているタイの第２期５万トンを加えると、タイの新プラントは将来的に合計10万トン／年の生産能力を有することになる。
一方、ＥＰＤＭについても事業の供給体制強化を図るため、グループ企業である錦湖ポリケムにおいて既存工場の位置する韓国麗水国家産業団地内に新たに建設を進めていた年産６万トンのＥＰＤＭ製造プラントの第２工場が完工、２０１３年９月から本格稼働を開始した。この第２工場竣工により同社のＥＰＤＭ生産能力は合計15万トン／年となった。
同社は第２工場への生産ライン増設（６万トン／年、２０１４年７月に着工し２０１５年９月生産開始予定）も決定しており、その稼働後はＪＳＲグループ全体ではＪＳＲ鹿島工場の３万６千トン／年と合わせ24万６０００トン／年のＥＰＤＭの生産能力を保有することになり、品質・コスト等の競争力の強化と事業規模の拡大を図ることで、世界におけるＥＰＤＭのリーディングカンパニーを目指すとしている。
上期の合成ゴム販売は「輸出向けタイヤ生産の落ち込みから販売数量減となり、ブタジエン価格に連動してＢＲ、ＳＢＲの輸出向けの市況が決まってくるので、円安にもかかわらず充分なスプレッドが確保できず採算が悪化した。特にブタジエン価格が㌧あたり一時８００ドル、天然ゴムも安値となっていたが、この点がタイヤ需給の悪さを表していた。逆に言えば、ブタジエン価格が現在は１４００ドル近くに戻ってきており、天然ゴムも一時に比べれば回復、中国の流通在庫も減ってきており、第１クオーターが底だった」とし、下期の需要見通しについては、 「ここへきてヨーロッパへのタイヤ向け需要が回復基調にあり、このまま戻ってくれることを期待している」としている。Ｓ―ＳＢＲについては、「現在は各社の新プラント立ち上がりにより一時的に需給が緩んでいるが、ＪＳＲのＳ―ＳＢＲはハイエンド向けのバッチ重合変性品を得意とするところで、各国におけるラべリング規制の導入、強化によりハイエンドの分野の需要は間違いなく伸びるので、その需要をしっかり取り込んでいく」、ＥＰＤＭについては、「輸出向け市況が極端に下がりスプレッドの確保が出来ず、利益幅が圧縮されている。更に競合各社がキャパを上げてきて来るので、品質レベルの向上やコストダウンに対する創意工夫を推進してきたい」としている。
ナフサ価格高騰については、同社はフォーミュラーリンクで対応しているが、「電気料金、ＬＰＧ価格が上がってきており、ユーティリティの上昇については、自社で負担で出来る範囲を超えてくるのであればお客様にご負担をお願いせざるを得ないことになる。原材料動向に加えユーティリティ関連コストについては引き続き注視していく」としている。
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