日本ベルト工業会がこのほどまとめた15年のゴムコンベヤベルト（４社合計）の需要先別販売実績によると、国内の主要需要先である鉄鋼・高炉メーカーと、自動車関連の販売額が対前年比（金額ベース）で下落した一方、電力・ガス、セメント、石炭などの販売額は増加した。
国内需要では、上半期に販売額が減少した鉄鋼・高炉メーカー（販売比率18・７％）が下半期はさらに下げ、前年比29％減と３割近く減少した。15年の国内粗鋼生産量は前年実績を下回っており（日本鉄鋼連盟調べ）、コンベヤ需要減の要因になったものと見られる。
また、国内の四輪車生産台数が減少した自動車関連（販売比率０・５％）は、下半期にやや持ち直し、同７％減。その他、大手ＯＥＭ国内（販売比率０・８％）は57 ％減となったが、同海外（販売比率０・７％）は22％増となっている。
一方、インフラ・土木関連は、電力・ガス（販売比率２・３％）が同62％増となった他、セメント（販売比率３・６％）は同34％増、石炭（販売比率０・８％）は３％増などとなった。その他、年間を通して堅調だった紙・パルプ（販売比率０・８％）も同30％増となり、この結果、国内需要全体（販売比率60・７％）では同横ばいとなった。
また、15年年間を通して資源国の生産調整等により需要が落ち続けた輸出
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