作用機構からの配合設計に活路が
昨年の日本経済はアベノミクスの影響で為替は１２０円台前半を推移し、輸出大国日本にとって有利な環境が構築維持されてきましたが、日本のお家芸とされた製造業に対する円安の恩恵は期待されたほどでもなく、タイヤを始めとするゴム産業関連も大きな伸びが観測されていないことも事実であります。
また、中国では安価な中国車との厳しい価格競争を余儀なくされており、タイヤ及び自動車ゴム部品の開発に携わるゴム配合技術者は従来の性能を維持していかに安価にゴム製品を製造するかと言った難しい課題に直面しております。
この難題を解決する方策として、過去の配合例にとらわれることなく、配合剤の作用機構に立脚した柔軟な発想での配合設計が有効であることは良く知られています。
例えば、ＴＯＴとＣＺを併用したセミＥＶ加硫系での加硫あるいは６Ｃのステアリン酸塩と６Ｃの併用による
全文：約868文字
