横浜ゴムは２月13日、14年12月期連結決算を発表し、本社で決算説明会を開催した。
主力のタイヤ事業で国内新車用と海外での販売が伸長し、工業品事業とその他の事業はホース配管やシーリング材／接着剤、航空部品が好調だった。原材料価格の低下や為替円安も利益の押し上げに貢献した。その結果、売上高は前年同期比３・９％増の６２５３億円、営業利益が同４・３％増の５９１億円、経常利益が同６・２％減の５５８億円、純利益が同15・７％増の４０５億円となり、３年連続で過去最高の売上、営業利益、純利益を達成した。
タイヤ事業は国内新車用は自動車生産台数が堅調に推移する中、低燃費タイヤの納入強化を図ったことに加え、冬タイヤの販売増、海外では中国・新興国が好調に推移したことなどにより、売上高４９７６億円、同３・８％増、営業利益４８６億円、同５・６％増の増収増益となった。
工業品事業については、ホース配管事業は国内の排ガス規制強化に伴い建設機械用が好調に推移、工業資材事業ではコンベヤベルト、マリンホースが堅調、ハマタイト・電材事業は建築用、自動車用シーリング材が好調に推移した結果、売上高１０１５億円、同４・７％増、営業利益76億円、同１・４％減の増収減益となった。
横浜ゴムの14年12月期連結決算をセグメント別に見ると、タイヤ事業の売上高は４９７６億円、同３・８％増、営業利益４８６億円、同５・６％増の増収増益となった。 タイヤ事業の売上高は総売上高の79・６％を占め、タイヤ事業の営業利益は営業利益全体の82・３％を占める。
国内新車用タイヤは、販売量では前期を下回ったが、売上高は前期を上回った。自動車生産が堅調に推移する中、低燃費タイヤの新車装着活動を強化した結果、プレミアムカーやエコカー向けタイヤの新車装着を数多くの車種で獲得した。
国内市販用タイヤの販売は、販売量、売上高共に前期並。上期は降雪による冬用タイヤの販売増、消費税増税前の駆け込み需要で好調に推移し、下期は需要減少、および価格競争の激化により低調に推移した。
海外市販用タイヤは、販売量、売上高共に前期を上回った。中国や新興国が引き続き好調で、欧州も販売が回復した。
米国は旺盛な需要が続いたものの、価格競争が激化した。一方、海外でのタイヤ生産能力も強化し、平成26 年４月に中国蘇州、同年７月にインドでそれぞれ新たに乗用車用タイヤ工場が稼動したほか、フィリピン、ロシアでも乗用車用タイヤ工場の増強を進めた。
工業品事業事業の売上高は１０１５億円、同４・７％増、営業利益76億円、同１・４％減の増収減益となった。
工業品事業の売上高は総売上高の16・２％を占め、工業品事業の営業利益は営業利益全体の12
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